※本サイトはアフィリエイト広告を利用しています
TBS、フジテレビジョン、テレビ朝日の民放3局が合同でオープンしたトレソーラが、9月1日から11月30日までの3か月間、テレビ番組をブロードバンド配信する「Chance@トレソーラ」をオープンする。
セキュリティ情報大手のラックは、QUALCOMM社製のメールクライアントソフト「Eudora 5.x for Windows」にバッファオーバーフロー脆弱性があることを警告するアドバイザリを公開した。このセキュリティホールを突くと、外部から任意のコードが実行可能となる。
イー・アクセスは、提携ISPの12Mbpsサービス「ADSLプラス」への対応状況をまとめた。すでに発表されたJENS SpinNet、BIGLOBE、ASAHI NETを含め、現状では11のISPが9月中に対応することになっている。
イー・アクセスは、奈良市内で8月下旬の開局を予定していた大宮局と西奈良局についてスケジュールを変更、「8月上旬」の開局予定とした。これら2局では、1.5Mサービスおよび8Mサービスが提供されることになっている。
クラビットは本日、同社の100％出資子会社で、Yahoo!BBを利用した有線放送サービスの提供を予定している企画会社「ブロードメディア・ティービー」の商号を「ビー・ビー・ケーブル」に変更すると発表した。
有線ブロードネットワークス（USEN）は、あらたに仙台市の宮城野区と若林区の一部でサービス提供を開始した。対象となるのは個人向け、法人向け、集合住宅向けの各サービス。
アミューズとビクターエンタテインメントは、桑田佳祐の8月10日の野外イベントに向けたリハーサルの模様をインターネット中継する。
アイ・オー・データ機器は、低価格ながらUPnPに対応したブロードバンドルータ「NP-BBRE」を、8月下旬より出荷開始すると発表した。標準価格は7,200円。
ソフトバンクは、ビー・ビー・テクノロジー（BBTec）の完全子会社化を行ったと発表した。BBTecはYahoo!BBサービスの実施主体であり、これまではソフトバンクの51％を筆頭に、ソフトバンク・ブロードメディアやヤフーなど、ソフトバンクグループ7社が出資していた。
ASAHIネットは8月8日より、10月提供予定のイー・アクセスの12Mサービス「ADSLプラス」対応の「ADSLプラスE」オプション受付開始する。一方BIGLOBEは明日8月6日午前10時より、「仮予約」申込を受け付ける。
日野ケーブルテレビ（東京都・CATV）は、10月よりエキスパートタイプの下り速度を10Mbpsに増速する。利用料は、現在の4,480円のまま据え置きとなる。
九州通信ネットワーク（QTNet）は、福岡市、北九州市の各一部地域でFTTHサービス「BBIQ（ビビック）」の提供エリアを拡大し、新規エリアでの加入申込受付を開始した。
JR東日本と日本テレコムが共同で実施している「無線による、駅でのインターネット接続実験」対応プロバイダに、KDDIのDIONが追加された。
中国ケーブルビジョン（広島県）は、CATVインターネット「ブルーバNET」のサービス内容を改定し、下り10Mbps・128kbpsの2コースを追加と既存コースの値下げを行った。
沖縄テレメッセージは、ADSLサービス「テレメ1500」および「テレメ300」の月額利用料を8月1日より値下げした。いずれのコースも200円値下げとなり、サービス内容に変更はない。
東北インテリジェント通信（TOHKnet）は、ADSLサービスについて、8月以降順次サービス提供を予定していた青森、岩手、秋田、山形、新潟の33局舎について、具体的な開局日程を発表した。
シマンテックは、2002年7月のウイルス感染被害ランキングを公表した。それによると、7月に国内でもっとも被害件数が多かったのはW32.Klez（クレズ）の1,469件。今年4月にトップになって以来、感染被害が高い状態が続いている。
新潟県の「Asahiインターネット」は、提供中の独自ADSLサービスを10月より下り8Mbps対応にすると発表した。
アッカ・ネットワークスの局舎別10Mbpsサービス対応状況であるが、最新情報では東京都・大阪府・兵庫県で対応局舎が増加している。
四国電力のベンチャー企業である「よんでんメディアワークス」は、四電グループ各社の協力のもと、「阿波おどり」の模様をインターネットライブ中継する。
ヤフーは、試験提供中の公衆無線LANサービス「Yahoo! BBモバイル」のアクセスポイントに、「Yahoo! Cafe 品川プリンス店」を追加した。
ヤフーは、福島県・山形県の東北2県で「Yahoo! BB」のサービス提供予定局を追加した。
総務省情報通信政策局は、2002年3月に実施した「通信作業実態調査 設備投資調査」の結果をとりまとめ、その内容を公開した。それによると、2001年度に続いて2002年度も設備投資は縮小の見通しだ。
MISは、都内6駅に対して無線基地局の設置を求めて総務省に提出した申請書の答申を受ける前に先手をうった。MISは、答申内容の結果に関わらず、土地使用の認可を求める要望書を本日付けで総務省に提出した。
