毎日新聞社は6日、iPad向けデジタルマガジン「photoJ.」の東日本大震災特別号をリリースした。
エムエスアイコンピュータージャパンは6日、AMDのFusion APUを搭載した13.4型液晶ノートPC「X370-017JP」を発表した。販売開始は15日、価格はオープンで、予想実売価格は64800円前後。
日本ヒューレット・パッカード(日本HP)は6日、データ保護ソフトウェアの最新バージョン「HP Data Protector software 6.2」の提供を開始した。仮想化環境への対応を大幅に強化するとともに、物理/仮想混在環境における管理機能を搭載した。
三菱電機は6日、HDDレコーダー/Blu-rayディスクレコーダー内蔵の液晶テレビ「REAL BHR」のシリーズとして、簡単操作の「グット楽リモコン」を付属した「BHR500」シリーズを発表した。販売開始は5月16日。価格はオープン。
情報処理推進機構(IPA)は6日、2011年3月のコンピュータウイルス・不正アクセスの届出状況、および今月の呼びかけをまとめた文書を公開した。
GyaO!が東日本大震災の復興支援の動画を集めた特集ページ「REPLAY JAPAN」を開設。「応援歌セレクション」、「チャリティーソング」から「癒しのペット映像」まで集められている。
ワオ・コーポレーションは4月5日、ネット家庭教師「東大オンライン」の春の体験授業キャンペーンについて発表した。
ソフトバンク代表取締役社長 孫正義氏のTwitterアカウント(@masason)のフォロワー数が100万人を超えたようだ。日本人のアカウントとして初の100万人達成となった。
ジャストシステムは6日、USB・データ・紙文書からの情報漏えいを防止するのに必要なツール群をワンパッケージにし、低コストですぐに運用開始できる「Tri-De DataProtect」を発表した。6月9日より販売を開始する。
東京電力は6日、7日に予定されていた計画停電の実施を見送ると発表。
タイ王国大使館が主催し、5月14日、15日に東京・代々木公園で開催される予定だった「第12回タイ・フェスティバル2011」が中止となることが明らかになった。
インテルは6日、最新のサーバ向けプロセッサー製品「インテルXeonプロセッサーE7ファミリー」を発表した。ビジネス・インテリジェンス、リアルタイム・データ分析、仮想化などの基幹業務アプリケーション向けの製品となる。
フリースポット協議会は、静岡県のプラサカプコン 志都呂店など10か所に設置されたアクセスポイントを新たに追加した。
livedoor Wirelessは、東京都のTKP渋谷カンファレンスセンターにて新たにサービスを開始した。
トヨタ自動車は6日、マイクロソフトとの共同記者会見をウェブサイト上で日本時間の7日午前5時から実施することを明らかにした。
東日本大震災の支援としてタレントの若槻千夏がチャリティーTシャツを販売。その売り上げが2700万円に達していたことが明らかになった。自身のブログで公表した。
坂本美雨の1年ぶりのニューアルバム「HATSUKOI」のリードシングルとなる「Precious」が今日から先行配信開始。同アルバムには小室哲哉も楽曲を提供している。
ユナイテッドコミュニケーションは、家電に接続すると遠隔操作で電源のオン/オフ操作や、使用電力の把握が可能になる「@touchエコスイッチ」の販売を開始した。販売価格帯は5400円~。
東京電力は、福島第一原子力発電所2号機の取水口付近から流出していた高濃度の放射性物質を含む液体が4月6日午前5時38分頃、海水への流出が止まったことを確認したと発表した。
経済産業省は5日、震災対応でTwitter等を利用する公共機関が増えていることを受け、内閣官房情報セキュリティセンターIT室、総務省と共同で、「国、地方公共団体等公共機関における民間ソーシャルメディアを活用した情報発信についての指針」を発表した。
リセマムが実施した教育に関する調査では、小学生から高校生までの子どものいる保護者2,017名のうちの42.8%にあたる863名が、「自分の子どもは塾に通っている」と回答している。
その南相馬の桜井勝延氏市長は、YouTubeで世界に支援を呼び掛けている。24日21時に撮影された動画で、市長は、第1原子力発電所から20~30kmの範囲が屋内退避措置をとられたため物資がなかなか入りにくい状態を説明
津波によって押し流され、倒壊した電車が横たわる福島県新地町。JR新地駅周辺は元から田園地帯だったというが、見渡すかぎりの平原を眺めていると背筋が寒くなってくる。本当に何も無く、動いているのは自衛隊の救援部隊と自分だけという状態だ。
NTTPCコミュニケーションズ(以下、NTTPC)とインターコミュニケーションズは5日、東日本大震災の被災地で支援活動を行う自治体やNPOなどが設置する避難施設を対象に、Wi-Fiルータによるネット接続環境とソーラー式充電器100セットを無償で提供すると発表した。