富士キメラ総研は3月31日、中国におけるスマートフォン市場と主要メーカーの動向を調査した報告書「中国スマートフォンメーカーの最新動向調査(2014年)」を発表した。 この調査は、2013年11月から2014年1月にかけて、中国の現地法人である北京凱美莱信息咨詢有限公司と連携して実施されたもの。中国の地場系スマートフォンメーカー15社、スマートフォンの設計を専業とする独立系デザインハウス(IDH)15社の企業戦略や製品展開を分析した内容となっている。 それによると、2013年中国のスマートフォン市場は、前年2012年の2億6,000万台から、73.1%増の4.5億台となった。フィーチャーフォンからの移行だけでなく、スマートフォンの高性能化が進んだことで買い替え需要も喚起され、大幅増となった。2014年は4Gの普及によって需要が続くが成長は一段落し、市場は5.5億台になると予測された。 中国では、携帯電話の契約数ベースではいまだにGSMなどの2Gの通信方式が多く、今後は通信方式の移行、地方都市や農村などの低所得者層への普及などにより、さらなる市場拡大も期待されるとのこと。また、AppleやSamsungなどのグローバルメーカーではなく、Huawei、ZTE、Lenovo、Coolpadといった大手メーカーなどの中国のスマートフォンメーカー、さらにXiaomi、Oppoなどの中堅メーカーの躍進も期待されるという。
処理性能、AI機能も進化!「Google Pixel 9」「Google Pixel 9 Pro XL」 2024年8月23日 Google Pixel 9とPixel 9 Pro XLが登場。AI機能や処理性能が向…