ヤマハは27日、ワークスタイル変革の一環として、日本マイクロソフトのクラウドサービス「Office 365」を活用したグローバル情報基盤を導入することを発表した。グローバル31ヵ国約1万2千人の社員が対象で、本年12月から稼働開始予定。 ヤマハでは、従来Lotus Notesを用いた情報基盤を利用していた。今回の刷新にあたっては、企業利用における運用のし易さ、中国からの利用に実績がある、Officeとの親和性が高い、といった項目が検討され、Office 365が選ばれたとのこと。 日本電気がOffice 365の導入、グローバルにおける24時間365日の多言語サポートなどを実施する。またヤマハの自社製品である会議用マイクスピーカー「PJPシリーズ」を活用し、クリアな音声による遠隔会議を実現する予定。 日本電気と日本マイクロソフトは2012年4月から、大企業向けにクラウド事業での戦略協業の具体的な取り組みとして、「コミュニケーション・コラボレーションソリューション」の共同開発および拡販を行っており、ヤマハへのシステム提供は、その成果の1つとのこと。
【Interop Tokyo 2018】ネットワーク機器をクラウド管理！ディーリンクジャパンからIoT時代の新提案 2018年6月14日 ディーリンクジャパンは6月13日、幕張メッセで開催中の「Intero…
【Interop Tokyo 2018】「WLX313」はヤマハ初のトライバンド対応AP！接続台数や通信の安定性が向上 2018年6月14日 ヤマハは6月13日、幕張メッセで開催中の「Interop Tokyo 2018」…
