富士通フォーラムの会場では、同社が提案する次世代ビークルのデモが注目を集めているが、これまで富士通というと、パワーデバイス、車載リレー、ECU等のエミュレータ、カーナビなどをグループ企業や個別の事業部が自動車関連の部品を供給することが多かった。 しかし、今回の展示を見ると、EVを軸のこれらの製品や既存のITサービスを融合させ、次世代の自動車電装品メーカーとしての事業を拡大する戦略が見えてくる。「富士通は、これまでも個々の製品では自動車メーカーや電装品メーカーに部品や技術を供給していましたが、EVについてはこれらの事業部の技術やサービスを集約しシナジー効果を出していきたいと思います。高性能な部品だけでなく、EV全体をカバーする技術とクラウドを含む統合的なサービスを提供できるのではないかと考えています」（次世代ビークル事業推進部 シニアマネージャ 角中光氏） たとえば、次世代ビークルそのものは、既存の富士通クラウドとEVを統合するものといえる。また、モーター制御のデバイスやコントローラを開発していた部署は、EV用の制御ユニット、その開発用シミュレーターによって、さらに自動車メーカーへの展開を強化できる。富士通のDNAともいえるリレーについては（富士通は国産初のリレー式コンピュータを開発している）、EV用の車載リレーの供給を増やすという。 また、同社のキャパシタ技術によってリチウムイオンバッテリーの劣化軽減にも取り組んでいる。EVのリチウムイオンバッテリーは、急速充電による劣化の問題がある。これをどう対策するかはEV普及の隠れたキーポイントだ。富士通では、リチウムイオンキャパシタによってこの問題へのソリューションを開発中である。なお、リチウムイオンキャパシタは、バッテリーの充放電の特性を改善し劣化を軽減するだけでなく、回生エネルギーの回収効率も向上させることができるそうだ。
