NECのブースでは、M2M技術が紹介されていた。同社では、「M2Mサービスプラットフォーム」をクラウドやソフトウェアとして提供している。このプラットフォームの特徴は、M2Mで需要が高い機能をすべて網羅していること。たとえば接続デバイスのマルチプロトコル認証・管理から、自動アクティベーション、遠隔制御、デバイス・データの収集、ネットワークの一元管理までをサポートしており、農業・環境、エネルギー、交通・流通、農業・オフィスなど、幅広い分野でM2Mシステムを開発できる。ブースでは、このM2MサービスプラットフォームによるM2Mシステムの開発事例として、「電力監視サービス」や「農業用センシングサービス」などを紹介していた。 「電力監視サービス」は、家庭にある電化製品の各電力量をモニタリングし、設定した閾値以上になると知らせてくれるもの。実際のデモでは、電力の状態が折れ線グラフでケータイから見られるようになっており、設定値を超えるとランプが赤く点灯するアプリが組み込まれていた。 一方、「農業用センシングサービス」は、M2M技術で収集した農園の環境データをクラウドで一元管理し、最適な栽培情報を提供するもの。カメラ・センサー・通信装置を一体化した屋外用簡易計測器「フィールドサーバ」を農園に設置し、温度・湿度・日照・土壌温度などのデータをM2Mで定期的に収集できる。データ収集のみならず、ユーザーが入力した栽培記録や生育ノウハウのデータを組み合わせることで、水やりや収穫の適切な時期などを電子メールで知らせることもできるという。 展示ブースでは、同社のコミュニュケーションロボット「PaPeRo」との連動によって、ユーザーが知りたい情報を問いかけると、その情報を教えてくれるデモも行われていた。たとえば「温度を教えて」と問いかけると、「ちょうどいい。この状態を維持してね」「カラカラだよ、水が不足しています」というように適切なアドバイスをしてくれる。 現在、農業分野は少子高齢化により人手不足が深刻化しており、従来からの経験型集約農業から、効率のよい大規模型経営へのシフトも進みつつある。それに伴い農業のIT化も進展するはずだ。このような農業センシングサービスは、データを蓄積し共有する「ナレッジ共有型農業」の導入を実現するものとして注目を浴びていくだろう。
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