IDC Japanは10日、国内ビジネスモビリティ利用実態調査の結果を発表した。 IDCが発行したレポート「PC/シンクライアント/クライアント仮想化/ビジネスモビリティ >2010 年 国内ビジネスモビリティ市場 ユーザー利用実態調査」(51ページ/630,000円)にてその詳細が報告されている。ビジネスモビリティとは「オフィスの自席から離れ、仕事をする時に、ノートPC、携帯電話、スマートフォンなどの携帯情報端末を使って、オフィスにいるときと同様、またはそれに近い環境で仕事ができること」 とIDCでは定義。同レポートは、ビジネスモビリティの観点からノートPC、携帯電話、スマートフォンの利用実態調査をまとめたものとなっている。 同レポートによると、ビジネスモビリティでノートPCを活用することによって、「生産性が50%以上向上した」との回答が6割を超え、その有効性が実証された結果となった。しかし社外にノートPCを持ち出して活用するユーザーは全体の約2割にとどまり、残り8割のユーザーはノートPCを持ち歩かないということが判明した。また紛失/盗難に対する罰則を恐れて、PCの持ち出しに慎重となっっている実態も明らかとなった。 また現在ビジネスモビリティの主な端末はノートPCだが、スマートフォンは今後、重要な役目を担うことになると考えられている。今回の調査では、スマートフォンについて、情報共有の機能より快適な動作性をユーザーが望んでいるということも明らかとなった。スマートフォンに求める機能を優先度の高い項目から順に並べると、1位は通信速度、2位は軽量、3位はキーボード入力、4位は紛失時の機能停止、5位はメールの送信、6位に長時間駆動、7位OSという順になったとのこと。
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