※本サイトはアフィリエイト広告を利用しています
HAKUBA VALLEY索道事業者プロモーションボードは、HAKUBA VALLEY（ハクバ・バレー）への2015-16シーズン訪日外国人スキー客数の予想を行った結果、対昨シーズン比で30％増加し、20万人を達成する見込みが高いと発表した。
ユニバーサル・スタジオ・ジャパンは12月20日、パークの名物“世界一の光のツリー”が自己のギネス世界記録を再度、更新した。16万球増加した53万4,280球の新しい“世界一の光のツリー”の初点灯を、集まった多くのゲストが見届けた。また、
U・Iターン転職に特化した人材紹介サービスを事業展開するリージョナルスタイルは、全国各地へのU・Iターン転職を対象としたセミナーと個別面談会を、1月30日に都内で開催する。
中小企業庁は、全国の小規模事業者の持続的成長のために何が必要かを探るための交流イベント「“ちいさな企業”交流キャラバン」を行う。
JR東海は2016年3月中の計9日間、山梨リニア実験線で走行試験を行っている「超電導リニア」の体験乗車を実施する。時速500kmの安定した超高速走行を体験できる。申込みは2016年1月25日まで。参加者は抽選で決定する。参加費は1区画2席4,320円。
情報通信研究機構（NICT）が沖縄県南城市のもずく養殖場のセンサーネットワークに、日本主導の無線規格であるWi-SUNを使用し、適用実証に成功した。Wi-SUNの漁業分野での適用実証成功は世界初となる。
瀬戸内を共有する7県から構成される瀬戸内ブランド推進連合が、2016年4月の一般社団法人 せとうち観光推進機構への改組を前に、取り組みなどの概要を取りまとめた。地域が主体となって観光エリアづくりを進める日本版DMOの構築をめざす。
お笑いコンビ・ブラックマヨネーズの吉田敬が、香川県が販売予定だった「うどんかるた」に苦情が寄せられたとして販売を中止した問題について、「言う方も言う方なら、中止する方もする方や。弱すぎる」とクレーム主と県側の対応の双方に疑問を示した。
沼田インターから車で10分。人口約3500人の川場村に年間150万人を集客する施設がある。群馬県内に31か所ある道の駅のひとつ「川場田園プラザ」。15年には国土交通省が国内6か所の道の駅を選んだ “全国モデル”に選ばれ、道の駅として初めて観光庁長官表彰をおくられた。
政府は15日、総理官邸で第18回国家戦略特別区域諮問会議を開催。医薬品などのドローンによる宅配を実証する千葉市などを、新たに特区の対象とした。
純白な光沢により、かつて東洋一と称された“川俣シルク”。その生産地から2012年、世界一薄く、そして軽いシルク「フェアリー・フェザー」が誕生した。
電通関西支社等と福井県大野市が協定を結び、結の故郷創生会議を組織して取り組む「大野へかえろう」プロジェクト。その第1弾企画となる「大野ポスター展」について、ポスター総選挙の結果発表と表彰式が12日に行われた。
鹿児島県がヘルスケア産業に参入しようとしている県内中小企業を対象に、研究・開発費、販路拡大経費の補助を行う。
岐阜県土岐市でつくられている、ある磁器が世界から注目を集めている。その磁器とは、ガラスのような透明感ある質感を実現した「ぎやまん陶（とう）」だ。
日本全国の“ふるさとの祭り”や“ふるさとの味”が東京ドームに集結。16年1月8日から17日までの10日間、東京ドームで「ふるさと祭り東京2016－日本のまつり・故郷の味－」が開催される。
滋賀県発のジャイロ搭載電動一輪車「ONEWHEEL（ワンホイール） i-1」が、歩道や公道での本格的な走行テストを開始した。移動支援ロボットとしての実用化に向けて研究開発を進める。
名古屋市では、蔵元の若手らが立ち上がり、2014年に「ナゴヤクラウド」という組織を結成。日本酒のPRに力を入れている
地方創生まちづくりEXPO「まちてん」が開催。初日のカンファレンス「エクスペリエンス編」では、「棚田deセグウェイ」をはじめ、次世代の地域モビリティをプロデュースしたNPO法人の英田上山（あいだうえやま）棚田団の松原徹郎氏が登壇した。
広さは30ヘクタールと東京ドーム6個分以上の農地に、有機栽培で育てられた米、麦、大豆。それをわずか8人の人手で手掛けている農園がある。群馬県藤岡市にある古代米浦部農園。
北海道は1日、北海道中小企業総合支援センター（札幌市・経済センタービル9階）に「北海道プロフェッショナル人材センター」を開設した。
観光庁は9月（第2次速報値）、および10月（第1次速報値）における宿泊旅行統計調査の結果を発表した。
「私は2回、漁協からクビになりそうになりました」
日本ケーブルテレビ連盟（JCTA）は1日11時、ケーブルテレビ業界共通の4K専門チャンネル「ケーブル4K」（運営：日本デジタル配信）を開局した。
「宇宙開発は“どうせ無理“をなくすための手段なんです」と語る今回のキーパーソン。人口約11000人、北海道赤平（あかびら）市を拠点とする、株式会社植松電機 専務取締役 植松努氏だ。
