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サイバーズを中心としたボランティア有志は15日、Twitterのツイートと地図上の位置を組み合わせるシステム「Alive from twitter」（alive.cyberz.jp）を公開した。
オウケイウェイヴとケアネットは15日、東北地方太平洋沖地震（東日本大地震）の被災者向けに、サイト上で医療従事者に医療・健康相談ができる緊急医療相談サイトやサービスをスタートした。
ヤフーは15日、Yahoo!検索では計画停電の対象地域について、「地域名 停電」などの検索結果に、計画停電の情報へのリンクを表示するようにしたことを発表した。
米ツイッター（Twitter）は15日、2006年3月21日に開始されたツイッターが、まもなく5周年を迎えることを記念して、同サービスにまつわる記録を紹介している。「
マイクロソフトは14日、15日に予定されていた「Internet Explorer 9」日本語版の製品版提供の延期を発表した。新たな提供日は、復旧状況を見ながら決定次第報告される。また15日には、同社クラウドサービスの利用を軸とした災害支援策を発表した。
フィッシング対策協議会は14日、緊急情報「日本への義援金を騙るフィッシング（2011/3/14）」を公開した。今回の地震に便乗した、フィッシングサイトが発見されたとのこと。
三鷹市は15日、計画停電について、実施対象地区・時刻などの情報配信をTwitter上で開始した。
計画停電実施の2日目、鉄道各社は15日の運行予定をサイトに公開しはじめた。2時～2時半現在の各社の運行予定は以下の通り（ただし、計画停電の実施状況によって変更になる可能性がある。
グーグル ジャパンは14日、被災地近辺の道路の通行実績をGoogleマップ上で見ることができる「自動車・通行実績情報マップ」の提供を開始した。
計画停電を考慮して休業もしくは早い時間に店じまいをした量販店。店舗によっては防災グッズなどの売り切れに関する貼り紙を出すところもでてきている。
NTTレゾナント（goo）では、同社の位置情報ベースのQ＆Aサービス「PinQA（ピンカ）」を利用し、各地の避難場所情報を公開している。ここではそのリンクを紹介する。
クロスランゲージは14日、11日の東北地方太平洋沖地震の発生を受け、被災自治体や観光協会へ向けた「ホームページ自動翻訳サービス」の無償提供を発表した。すでに申し込み受付を開始している。
JR、東京メトロ、都営地下鉄などの運行状況リンクを中心に紹介する。
ローソンは14日、東京電力が発表した「計画停電」に関する同社店舗での対応を発表。
Googleマップでは、炊き出し実施場所、緊急避難場所、給水場所、携帯電話の充電可能場所などを記したマップが公開されている。
国土交通省は14日、首都圏の鉄道の運行状況（午前6時30分現在）（http://www.mlit.go.jp/report/press/tetsudo06_hh_000034.html）を発表した。
IIJは14日、安否確認情報、交通情報、鉄道の運行状況など、東北地方太平洋沖地震で被災した人々などに向けて情報を発信する企業、自治体を対象に、クラウドサービス「IIJ GIOホスティングパッケージサービス」を、同日より一か月間無償で提供することを発表した。
スカイプは、東北地方太平洋沖地震の発生を受け、同社の Wi-Fi ネットワークである 「Skype Access」（スカイプアクセス）でのインターネット接続を、日本国内において無料とした。期間は未定。
ウェザーニューズは、3月11日に発生した東日本大地震発生後、地震・津波情報、災害状況のリポートを集めて災害の被害を少しでも低減するための特設サイトを被災地に向けて無料で開設した。
文部科学省は3月13日20時、東北地方太平洋沖地震による被害情報をまとめ発表した。33大学で週末の試験予定を取りやめ、58大学では時間の繰り下げ等により実施。
計画停電（輪番停電）は、状況が刻々と変わっているため、スケジュール情報の転記ではなく、比較的つながりやすい情報サイト・検索サイトへのリンクを示す。
東京大学 大学院 理学系研究科 教授である早野龍五氏（@hayano）が、Twitterで積極的にリアルタイムに情報配信を行っている。さらに、その質疑応答をQ＆A形式でまとめたものが有志により公開された。
グーグルは14日、被災地向けに「避難所名簿共有サービス」を開始した。避難所の名簿の公開を呼びかけている。
radikoは13日、東北地方太平洋沖地震の発生を受け、「radiko.jp」のエリア制限を13日17時より解除すると発表した。制限解除の期間は未定。
