※本サイトはアフィリエイト広告を利用しています
3大陸で行ったユーザーテストによって、主要なユーザビリティガイドラインは世界中で有効であることが確認された。しかし、国際的なユーザーをより適切に支援するには、考慮すべき事柄が他にもたくさん存在している。
NTT東日本は16日、「NTT東日本－電力見える化サービス（仮称）」のトライアルを、2,000名のモニターに対して行うと発表した。7月1日から順次開始する。
インターネットの検索最大手、グーグル（Google）。その米国本社は、EV通勤者への対応という点でも、世界の最先端を行っている。
ソニーは16日、Qriocityによる音楽配信サービス「Music Unlimited powered by Qriocity」に対応したAndroidアプリを、アメリカ、イギリス、アイルランド、フランス、ドイツ、イタリア、スペイン、オーストラリア、ニュージーランドの9ヵ国で提供を開始したと発表。
トヨタは昨年、電気の需給バランスを監視・調整するシステム「トヨタスマートセンター」を開発。9月から青森県六ヶ所村にて6軒のスマートハウスと8台のPHVを使った「六ヶ所村スマートグリッド実証実験」を実施している。
本日16日午前3時22分～午前7時2分に、皆既月食が発生した。東半球の大部分で観測可能とのことだったが、日本では雲が多かったり、月が沈んでしまっていたりして、観測できた人は限られたかもしれない。
ソフトバンクモバイルは15日、下り最大7.2Mbpsのデータ通信サービスが使い放題となる2段階定額制プラン「データし放題」を発表した。「SoftBank 006Z」（ZTE製）の発売に合わせ18日より提供を開始する。
東京電力が15日午前9時現在として発表した福島第一原子力発電所の状況は以下の通り。
東京電力は14日、福島第一原発の原子炉建屋を覆うカバー設置計画を発表した。放射性物質の飛散抑制と、原子炉建屋への雨水などの侵入防止を目的としたもの。
東京電力は14日、福島第一・第二原発の医療室での問診や健康診断の様子を収めた画像、動画を公開した。
東日本大地震や相次ぐ原子力発電所の活動停止により、エネルギー供給の在り方が問いただされてきている。こうした状況は、次世代自動車の有力候補として挙げられている電気自動車（EV）の普及にどのような影響を及ぼすのだろうか。
日本電信電話（NTT）は14日、Facebook内に公式ページを開設した。
ヤフーは14日、Twitter社との戦略提携を発表した。第一弾として同日より、Twitterが持つ全ツイート（プライベートコンテンツを除く）のデータ提供を受け、最適な検索結果を表示する「Yahoo！検索 リアルタイム検索」の公開を開始した。
中部電力は、浜岡原子力発電所におけるシビアアクシデントへの対応に関して直ちに取り組むべき措置をまとめた報告書を、原子力安全・保安院へ提出した。
NTTドコモは14日、6日に発生したネットワーク障害の発生経緯や対策を発表した。
ジェイコム東京（J:COM東京）とKDDIは14日、固定電話サービス「J:COM PHONEプラス」の提供を6月17日より開始することを発表した。
米ホワイトハウスは13日（現地時間）、米国大統領府科学技術委員会によるレポート「A Policy Framework for the 21st Century Grid: Enabling Our Secure Energy Future」を発表。
大阪証券取引所は14日、iPhone、iPad、Android端末対応アプリ「JASDAQアナリストレポート」の提供を開始した。スマートフォン・タブレット端末対応アプリの提供は、国内の証券取引所として初。
ソフトバンク・ヒューマンキャピタルが運営する、転職サイト「イーキャリア」は6月14日、採用活動に関わっている人を対象にした「採用に関する意識調査」の結果について発表した。
チームラボは14日、3D高精度モーショングラフィックにより「生きた人間の動き」を全方位再現した3D人体解剖サイト「TEAMLAB BODY（ベータ版）」を一般無料公開した。日英2言語に対応する。
マカフィーは14日、オンラインの危険から子どもを保護するフィルタリングソフトウェアの2011年版「マカフィー ファミリープロテクション2011」の提供を開始した。
NTTデータ先端技術は13日、省エネ電源タップ製品「ゼクノタップ」と、PC管理製品「NOSiDE Inventory Sub System」（以下、NOSiDE）を連動させ、オフィス省エネ支援機能を搭載した「オフィス省エネソリューション」の出荷を開始した。
宇宙航空研究開発機構は13日、昨年6月13日に地球に帰還した小惑星探査機「はやぶさ」が、「世界で初めて小惑星から物質を持ち帰った探査機」としてギネスに認定されたと発表した。
2011年度のスマートフォン販売台数600万台を目標に掲げるNTTドコモ。Androidスマートフォン及びタブレットについて、他キャリアとの差別化をどう進めていくのか。NTTドコモ オープンサービス企画室長 伊倉雅治氏に話を聞いた。
