サイバーエージェントが運営する「Ameba」は17日、サービス開始10周年を記念して、鎌倉市由比ヶ浜に、「Ameba海の家」をオープンすることを発表した。
トレンドマイクロは16日、「2014 FIFAワールドカップ」開幕により、サイバー犯罪者による偽アプリが多数確認されたとして注意喚起を行った。
ミクシィは17日、ソーシャル・ネットワーキング サービス(SNS)「mixi」において、不正ログイン被害が発生したことを公表した。
フィッシング対策協議会は16日、りそな銀行を騙るフィッシングメールが出回っているとして、注意喚起する文章を公開した。
米シスコは16日、 世界のIPトラフィックの増加とトレンドの予測と分析を行う年次調査「Cisco Visual Networking Index Global Forecast(Cisco VNI)」の結果を発表した。
ドトールコーヒーは16日、ドトールコーヒーショップ初のフォトコンテスト「ENJOY!COFFEE!フォトコンテスト」を開催することを発表した。
日本航空(JAL)と東日本電信電話(NTT東日本)は16日、訪日外国人観光客向け無料Wi-Fiサービスにおいて、提携することを発表した。
NTTドコモはスマートフォンなどモバイル端末がSIMなしでも使えるようになる「ポータブルSIM」を発表、Mobile Asia Expoの会場でその実機を世界で初めて披露した。
韓国の大手通信キャリア、SKテレコムが「ICT+α」のライフスタイルを提案するユニークなコンシューマー商品群をMobile Asia Expoの会場に出展し、来場者を引き寄せている。
オペラ・ソフトウェアは、スマホでのアプリ利用時にデータ通信容量を最大50%まで節約できるアプリ「Opera Max」の無料ベータ版を、日本をはじめアジア地域にも提供を開始した。
NTTコミュニケーションズ(NTT Com)は12日、アジア主要都市を結ぶ大容量光海底ケーブル「Asia Submarine-cable Express」(ASE)のルートを拡張し、カンボジアへの接続を行うことを発表した。カンボジアのChuan Wei社と合意した。
Mobile Asia Expoの会場で金色に輝くSIMカードを発見した。Snail Mobileという名の会社のブースに展示されてたものだ。
中国の大手通信キャリアであるチャイナユニコムは、4G LTEネットワークに対応するサービスや端末の紹介を中心にブースの展示内容を構成している。
ドワンゴおよびニワンゴは13日、両社が運営する動画サービス「niconico」が、「リスト型アカウントハッキング」による不正ログインを受けたことを公表した。
中国の大手通信キャリア、チャイナテレコム(中国電信)のブースには今年の春からサービスがスタートしたTD-LTEによる4G LTEサービスに対応するWi-FiモバイルルーターやUSBモデムなどデータ通信端末が並んでいる。
韓国の大手通信キャリア、KTがMobile Asia Expoのブースに出展したのは、従来のメタル回線を活用しながら3倍の高速データ通信を可能にする「GiGA wire」だ。
中国の大手通信キャリア、チャイナモバイル(中国移動)はMobile Asia Expoのホールに大規模なブースを構え、既に中国で提供を開始している4G LTEサービスにスポットを当てて紹介している。
SCSKはInterop Tokyo 2014で、WAN高速化装置「RAPICOM V3シリーズ」に関する展示を行った。
IE2000シリーズは、工場などサーバールームや通常のラックに収められない環境向けのL2スイッチだ。頑強な筐体に守られ防水・防塵性能に優れ、動作保障温度範囲も広い。
KDDIは12日、SDN技術を活用した新しい広域ネットワークサービス「KDDI Wide Area Virtual Switch 2」(KDDI WVS 2)を発表した。申込み受付を7月末より開始し、KDDIまとめてオフィスグループでも取り扱い、法人向けに9月末から提供を開始する。
ソフトバンクグループのアスラテックは11日、さまざまなロボットを動かすことができる、汎用性の高いロボット制御ソフトウェア「V-Sido OS(ブシドー・オーエス)」の提供を開始。ロボット・ソフトウェア事業への本格参入を発表した。
総務省は12日、訪日外国人が日本のICTを“サクサク”利用できることを目指すアクションプラン「SAQ2(サクサク) JAPAN Project」を公表した。
Mobile Asia Expoに出展するファーウェイは、TDD/FDDからそれぞれ複数の周波数帯域を束ねるキャリアアグリゲーションを活用した高速通信技術のコンセプトを紹介した。
カスペルスキーは12日、Kaspersky Labブログにおいて、日本独自のブログ作成ツール「Web Diary Professional」(WDP)の使用について、注意喚起する文章を公開した。