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ワイズネットは9月13日、全国の主要大学の大学案内を集めたiPhone＆iPad用ビューワアプリ「大学パンフ」の無料配信を開始した。
福島大学は9月7日、来年度の入学試験の検定料の免除について発表した。来年度の入学試験の検定料を、額類・大学院、あるいは一般入試・推薦等の区別なく免除するという。
九州大学とPicoCELAは6日、天神地下街（福岡市中央区）の全域Wi-Fi化プロジェクトにおいて、設置コストを独自の無線中継技術によって低減することに成功したことを発表した。
富士通は29日、大学を主たる対象とし、学内に散在する複数システムの利用者IDなどを統合的に管理するパッケージ「UnifIDone」（ユニファイドワン）の販売を開始した。
東京工芸大学は22日、「家庭での節電に関する意識調査」の結果を公表した。自然エネルギーが各家庭でどう利用され、今後どう根付いていくのかを探るため、ネットエイジアが協力して実施。調査期間は7月25日～28日の4日間で、全国の20歳～59歳の男女が対象。
首都大学東京の「東京理系女子探検隊プロジェクト」では、宇宙航空研究開発機構（JAXA）の相模原キャンパスを訪ねる会社見学会を8月26日に実施する。
名古屋文理大学は、iPadの教育利用の効果に関する調査結果を発表した。
日本大学は26日、「インターネットを利用する学生の皆さまへ」と題する文章を公表し、学生に対して注意喚起を行った。
東京大学 教育学部は、教育学部学生および教育学研究科学生に向けて、「Twitter等への書き込みについて（注意喚起）」と題する文書を、ホームページに掲載した。
リクルートは21日、「高校生に聞いた大学ブランドランキング2011」の結果を発表した。
佐賀大学は15日、スマートフォンアプリ「セカイカメラ」「junaio」などのAR技術を使ったオープンキャンパスを実施することを発表した。
サイバーエージェントは7月14日、学生を対象とした奨学金制度「次世代エンジニア＆クリエイター応援金制度」を設立すると発表した。
日本電気（NEC）と立命館大学は14日、大学として最大規模となる端末数約4,500台のシンクライアントシステムを構築したことを公表した。
第2回 教育ITソリューションEXPOで、企業ブースが立ち並ぶなか、神奈川大学 理学部情報科学科の張教授の研究室が、大容量の情報を表示・記録する“仮想セル”電子黒板を展示している。
チエルは7月6日、語学教育に携わる先生を対象にした「第5回上智大学CALLセミナー」の開催について発表した。
伊藤忠テクノソリューションズ（CTC）は7月4日、東京農工大学の教育用情報システムをプライベートクラウドとパブリッククラウドを組み合わせたハイブリッドクラウドにより全面刷新し今年2月から稼働したと発表した。
国士舘大学は30日、日本マイクロソフトと連携し、国内の大学としては初めて学内ICTシステムを全面クラウド化すると発表した。
京都教育大学は28日、プライベートクラウドシステムを富士通のデータセンターに構築することを決定したことを公表した。同大学では、事業継続計画（BCP）対策および学生へのサービス向上として、2013年までに全基幹システムのクラウド移行を計画している。
本格的な夏の到来を間近に控え、世の中の節電ムードが高まっている中、各大学においてもそれぞれ独自の節電対策を打ち出している。ここでは首都圏の主な大学の節電対策について紹介する。
産業能率大学は16日、「2011年度新入社員の会社生活調査」の結果を発表した。同大学の産能マネジメントスクールが開催する「新入社員研修セミナー」参加者のうち、129社440人を対象に実施、415人から回答を得た。調査期間は、3月28日～4月8日。
欧州富士通研究所とオーストラリア国立大学は16日、オーストラリア研究評議会から44万6000豪ドル（約3800万円）の資金を得て、連携プロジェクトを開始したことを発表した。
ジー・パートナーズは6月14日、進学費用を計画するための「学費プランシミュレータ」を、全国の大学、短期大学、専門学校へ提供すると発表した。
サイバー大学は6月1日、被災地特別奨学制度の導入について発表した。同大学では、東日本大震災の災害救助法適用地域に居住する高校生および高校卒業者、同学在学生の奨学支援を目的として、入学費用や授業料の一部を免除するという。
タートルスタディスタッフは5月19日、同社が運営する塾講師専門のアルバイト求人サイト「学バイトステーション塾講師版」において、市進教育グループと大学生とのマッチングをより強化したと発表した。
