東京ヤクルトスワローズが明治神宮野球場にて開催した屋外イベント「スタジアムキャンプ~TOKYO HOME TOWN!2016~」。BIGLOBEはこれに協賛するとともに、参加親子を対象に「子供のタブレット利用実態」についてアンケート調査を実施した。
子供の携帯電話(インターネット)の利用について、さまざまな角度から調査が行われているが、警視庁が「携帯電話(インターネット)への依存度」という観点から分析した調査結果を25日に公開した。
カフェではノートパソコンを開くのではなく、紙の本を読んでゆっくり過ごす。ネットショッピングだけではなく、あえて店舗に足を運ぶ。手紙や年賀状も欠かさない……。デジタル全盛だからこそ、こうしたアナログ的な、手間のかかる手段は根強い人気がある。
1995年に「Windows 95」が発売され、ほぼ20年が経過した。その間も、1999年にiモード登場、2004年にmixiがサービス開始、2007年にiPhone発売、2008年に日本語版Twitterが開始など、現在の20代は、生まれたときから「ネットにつながるPC」が身近にあった世代だ。
とにかくどのジャンルについても言われる「若者の○○離れ」。背景には“若者の貧困化”があり、“お金がないから○○しない・○○を買わない”だけ、という説もある。「車離れ」「恋愛離れ」などは確かにそれでいちおうの説明はつきそうだ。
「携帯電話・スマホが青少年に与える影響」については、つねに議論の的だ。さまざまな調査も行われているが、25日、小学生(4~6年生)・中学生・高校生の子供に携帯電話等を持たせている保護者1,500名に対する最新調査結果が、東京都により公開された。
このところ通信キャリア各社が注力しているのが、「若年層取り込み」の戦略だ。25歳以下ユーザーや学生ユーザーに、割引や独自サービスを提供し、年層さらにはその家族も取り込もうとしている。
インターネットを安心・安全に活用するための「ネットリテラシー」。KDDIは10日、自分のネットリテラシーを判定できる、子ども向けのクイズサイト「ネットスキル診断」を公開した。
「児童ポルノ」そして「リベンジポルノ」など、“ネットから消したい情報”に対して、相談・通報を受け付けているセーファーインターネット協会。同協会が、2015年の活動をとりまとめたレポートを公表した。レポートから、「相談」の重要性が浮かび上がっている。
通信キャリアが熱心に力を入れている「25歳以下」に対する優遇施策。割引やサービス付加により、若年層さらにはその家族も取り込むのが狙いだ。
「ネットでの人や場所との触れ合いは、実体験には及ばない」。世界22の国・地域で行った調査の結果、他国と比較し、日本ではそう考える人が多いことがあきらかとなった。
未成年者(10歳~18歳)の最新のスマホの利用状況が明らかになった。それによると、高校生の7割超が「ネットでの小遣い稼ぎ」の経験があるという。
リデルは9日、バラエティ番組「みんなのクラウド教室」最新回のネット配信開始にあたり、若者のネットリテラシーに関する調査を実施し、結果を発表した。調査時期は2月1日~6日で、18歳~22歳の日本人男女・合計100名から回答を得た。
ジャストシステムは8日、「モバイル&ソーシャルメディア月次定点調査(2015年12月度)」の結果を発表した。調査期間は12月24日~28日で、セルフ型アンケートサービス「Fastask」を利用して、15歳~69歳の男女計1,100名から回答を得た。
ジャストシステムは2日、「10代限定! SNS利用実態調査」の結果を発表した。調査期間は11月17日~23日で、同社のアンケートサービス「Fastask」を利用する、15~19歳の男女551名から回答を得た。
ジャストシステムは20日、「10代のスマートフォン利用に関する実態調査」の結果を公表した。同社「Fastask」を利用し、スマートフォンを利用している15歳~19歳の男女600名から回答を得た。調査期間は11月6日~8日。
ガイアックス子会社のアディッシュは27日、子どもたちがスマホでいじめの匿名通報ができる新サービス「Kids' Sign(キッズサイン)」を発表した。約740校に無料提供を行う。
LINEは13日、青少年のネット上でのトラブル防止活動の一環として、「LINE“おたすけスタンプ”」の制作を発表した。中高生が応募したスタンプ案をもとに制作し、2016年春頃にLINE上で無料配布する方針だ。
Twitterは17日、Twitterの利用におけるルールや各種設定方法、同社のポリシーを集約したページ「セーフティセンター」を開設した。
グリーは8日、スマートフォンやインターネットの安心安全な利用方法を楽しみながら学べるスマホアプリ『魂の交渉屋とボクの物語 - Soul Negotiator -』を公開した。iOS版/Android版が無料でダウンロード可能。
NTTコミュニケーションズは10日、マルチデバイスのセキュリティサービス「マイセキュア」の機能強化を発表した。子どものスマートフォンにおいて、アプリ利用時間や不健全サイト閲覧を制限できる「ペアレンタルコントロール」機能の提供を開始した。
LINEは28日、青少年におけるネット利用実態把握を目的に、10万人規模の全国調査を、2015年9月より実施することを発表した。東京大学大学院・教育学研究科臨床心理学コースの下山晴彦研究室が協力する。
グリーは16日、スマートフォンやインターネットの安心安全な利用方法を、小学生が学べる教材「事例に学ぶ情報モラル」を作成したことを発表した。7月下旬より教育機関・保護者に向け配布を開始する。
デジタルアーツは6日、「未成年の携帯電話・スマートフォン利用実態調査」の結果を発表した。アンダーソン・毛利・友常法律事務所(中崎尚弁護士)監修のもと、調査を実施した。