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オウケイウェイヴは9日、Q&Aサイト「OKWave」にユーザーから寄せられた「スマートフォン」に関する質問内容の傾向を調査した結果を発表した。
第一生命は、「2011年のゴールデンウィークについてのアンケート」の調査結果を発表している。調査時期は3月、対象は全国の20〜59歳の女性1,200名。
ウェザーニューズは28日、東日本大震災発生直後の被災者による連絡手段に関する調査結果を発表した。
ウェザーニューズは28日、揺れがおさまるまでの被災者の行動などを調べた調査結果を発表。
Beat Communicationは28日、大手企業を対象に、震災時のソーシャルメディアの活用実態についてアンケートを実施した結果を公表した。関東圏の企業を中心に大手企業300社を無作為に抽出、100社から回答を得た（関東圏92％、その他8％）。
電子情報技術産業協会（JEITA）は、3月の「パーソナルコンピュータ国内出荷実績」を発表。2月に続き前年同月比を下回ったが、2010年度の年間実績ではリーマンショック前の2007年度を上回り1,000万台超を記録した。
電通総研は27日、「震災一か月後の生活者意識」調査結果を発表した。4月11日～12日の期間に、全国47都道府県の20～69歳男女を対象に実施したもので、2000名から回答を得た。それによると消費マインドの減少や東西地域による格差などがあきらかになったという。
NHN Japanは26日、「スマートフォン利用に関する意識調査」の結果を公表した。4月7日～8日の期間に、20～30代のスマートフォンおよび一般携帯電話のユーザー男女800名（各属性100人ずつ）を対象に実施したもの。
電子情報技術産業協会（JEITA）は、2011年3月の「地上デジタルテレビ放送受信機器国内出荷実績」を発表。地上デジタルテレビの出荷台数は、近年では異例の前年同月比マイナスに終わった。
インターネットを活用して新しい生命保険サービスを提供するライフネット生命保険は4月25日、「卒業」に関する調査結果を発表した。
カナダの調査会社Visibliは、Facebookのファンページへのエンゲージメントに関する調査結果を発表した。
矢野経済研究所は22日、国内アフィリエイト市場の調査結果を発表した。2011年1月～4月の期間、主要ASP（アフィリエイトサービスプロバイダ）、インターネット広告利用企業、広告掲載メディアを対象にアンケートを行った。
カカクコムは21日、節電に関する意識調査の結果を発表した。対象者は価格.comの登録ユーザー9,997名。調査期間は5日～11日。
BIGLOBEは旅行比較サイト「旅比較ねっと」上で、九州新幹線の全線開業及び、新大阪～鹿児島中央間を最短3時間45分で運行する「みずほ」の運転開始などに合わせて、九州旅行に関する意識調査を実施した。
産業能率大学は、新入社員に「理想の上司」を尋ねる毎年恒例の調査を実施。調査期間は3月28日～4月8日。394名（男性291名、女性103名）の回答を集計した。
カカクコムは、同社が運営する購買支援サイト「価格.com」に蓄積されるアクセスデータや価格情報などをもとにした、液晶テレビに関する調査/分析レポートを報告した。
IDC Japanは20日、国内企業のデータ保護／DR（ディザスターリカバリー）対策の分析とクラウドサービスへの移行に関する調査結果を発表した。回答企業数は762社。
ガートナーは18日、「2010年世界半導体マーケット・シェア（確定値）」を発表した。
矢野経済研究所は18日、「自治体ソリューション」に関するユーザーニーズ調査の結果を公表した。全国の都道府県および市区町村（東京都のみ23区を含む）を対象に電話アンケート調査を行い、300団体から有効回答を得た。
マクロミルは15日、群馬県、栃木県、茨城県、埼玉県、東京都、千葉県、神奈川県、山梨県の20才以上の男女に、「節電に関する調査」を実施した結果を公表した。調査期間は7日～8日で有効回答数は500名。
イードは15日、「タブレット端末のビジネス利用に関する意識調査」の結果を公表した。3月31日～4月4日の期間に、20～50代までの社会人で、タブレット端末を所有しており、ビジネスでの利用経験・意向がある450名（男性380名、女性70名）から回答を得た。
新年度がスタートし、新たにお稽古や塾通いを始めたお子さんも多いのではないだろうか。小学生、中学生、高校生の保護者を対象に「お稽古・塾にかかる月額費用」に関する調査を実施した。
MM総研は14日、15歳以上のインターネット利用者2500名に対して「電子書籍サービスおよび電子書籍端末の市場規模」に関する調査を実施した結果を発表した。
矢野経済研究所は14日、東日本大震災がIT投資に与える影響について、2011年度の国内民間企業のIT市場規模予測における暫定値を公表した。同研究所のIT投資動向調査（2010年8月発表）をベースに内閣府資料等を活用し影響を検討した。
