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メディアインタラクティブは7日、「Android携帯のアプリ利用に関する実態調査」の結果を公表した。1月25日～28日の4日間に、全国の500名を対象にインターネットリサーチを実施したもの。
帝国データバンクは、「2011年度の賃金動向に関する企業の意識調査」の結果を発表した。調査期間は1月19日～31日。調査対象は全国23,356社（有効回答企業数：11,017社）。同調査は2006年以降毎年1月に実施されており、今回で6回目となる。
電通総研は、米国でiPad保有者を対象とした利用実態の調査を行った。
博報堂は、世界18都市における「日本製品」と「韓国製品」に対するイメージを比較・分析した結果を発表した。
ネットエイジアは、「ケータイリサイクルに関する調査」結果を公表した。全国の15歳～39歳の男女、1076名の携帯電話ユーザーの回答を集計したもの。
シード・プランニングは4日、グーグルTVやアップルTVなどの「スマートテレビ」（ネット接続テレビ）の受容性に関する調査結果を公表した。一般生活者800人（20代・30代・40代・50代以上×男女 各100人）が対象。
medibaは、ビデオリサーチインタラクティブと共同でスマートフォンの利用実態と広告意識に関する調査を実施し、その結果をまとめた。
MM総研は3日、2010年1～12月のPC国内出荷実績を調査して結果を発表。出荷台数と出荷金額のともに前年比17％増のプラス成長を記録した。
矢野経済研究所は3日、国内における「インターナルプライベートクラウド」市場の調査結果を公表した。調査期間は2010年5月～2011年1月で、国内の民間企業および自治体496件に対する郵送アンケートなどを実施したもの。
関西社会経済研究所は1月31日、「資産課税についてのアンケート調査結果」について発表した。調査の対象は、全国の18歳以上の子どもがいる世帯主1,000人、調査期間は平成22年11月29〜30日。
コクヨS＆Tは、「ドット入り罫線ノート」に関する調査結果を、1日に発表した。
ガートナー ジャパンのリサーチ部門は2日、国内企業のIT投資動向に関する最新の調査結果を発表した。日本全国の従業員数20人以上のITユーザー企業の情報システム部門責任者を中心に回答を得た。有効回答企業数は857社。
常盤薬品は1日、「プレゼンテーションに関する意識調査」の結果を発表した。
アジア人材を中心とした人材紹介エージェントのA-Visionは1月31日、「中国人の大学受験事情調査」を実施した結果を発表した。
マクロミルは28日、「Facebookに関する調査」の結果を発表した。対象者はフェースブックに登録しており、現在利用しているユーザー500名。調査期間は1月26日～27日。
