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ビックカメラは19日、新宿西口店および有楽町店本館において、同日発表されたイー・モバイルの専用端末「EM・ONE（エム・ワン）」の体感コーナーを開設した。
ビデオリサーチインタラクティブは19日、ブログとソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）サイトの2006年の視聴動向のまとめを発表した。
NTTドコモ関西は、NEC製FOMA携帯電話「N903i」に新色プラチナピンクを採用した「STNY by Samantha Thavasa」コラボレーションモデルを3月1日に発売する。なお、事前予約受付は2月1日よりNTTドコモ関西営業エリア内（近畿2府4県）ですでに開始されている
インテルは19日、2月24日から東京・大阪・福岡で順次行われる「VAIO 2007春 体験イベント」に協力することを発表。
デジタル・アドバタイジング・コンソーシアムは20日、複数の動画投稿サイトを利用したバイラルCMネットワーク「kuchi-CoMa（クチコマ）」を開始した
20日、KDDIが運営する法人向けインターネット接続サービス「KDDIインターネット」の全サービスラインナップで、バリオセキュア・ネットワークスのセキュリティサービスが採用された。
NTT西日本とNEC、およびエンプレックスの3社は20日、鹿児島県庁にWebやメールの活用により県民との双方向コミュニケーションを促すWebコミュニケーションシステムを納入したと発表した。
プログレスインタラクティブは20日、米FC2が運営するブログサービス「FC2ブログ」向けに占いコンテンツを配信するブログパーツ事業を開始した。
【スピード速報】はhttp://speed.rbbtoday.com/の1週間分の計測データをもとに各種の統計データを速報でお伝えする。このサイトはIXに計測専用サーバを置き、月間計測数は40万を超え、統計データとしても十分な精度と信頼性を持っている。
オールアバウトは19日、リクルートから、4月1日をもって総合マネー情報誌「あるじゃん」の事業を譲り受けることになったと発表した。
トレンドマイクロは19日、帝国ホテルにて「2007年度トレンドマイクロ戦略発表会」を開催した。
イー・モバイルは2月19日、HSDPA方式によるデータ通信サービス「EMモバイルブロードバンド」を3月31日に開始することを発表した。携帯電話網を利用したサービスとしては初となる、PC接続時も含めた定額制料金を採用する。
ブロードバンド推進協議会（BBA）は、高速化しつつある移動体（ワイヤレス）通信や、その移動体通信と従来の固定通信との融合などについて語られる講演会「ワイヤレスブロードバンド・今後の展望」を3月6日に開催する。
三菱総合研究所とアイピートークは19日、三菱総合研究所がIPv6に関する技術を、アイピートークがモバイルIPフォン開発の技術を提供し、IPv6対応のモバイルIPフォンを日本で初めて開発したと発表した。
九州通信ネットワーク（QTNet）は19日、同社の光電話サービス「BBIQ光電話」のオプションサービスを複数利用する場合に利用料金を割り引く「BBIQ光電話 あんしん割引」を3月1日に開始する。
ウィルコムは、世界的に有名なアパレルメーカー「ベネトン」とのコラボレーションモデルとして、シンプルな形状と機能にこだわったストレートタイプの音声端末「ベネトンコラボレーションモデル」を2月22日に発売する。
センドメールとクラスキャットは19日、安全なメール環境を構築するのに不可欠なスパムフィルタリング、サブミッションポートなどの設定機能を統合し、導入・運用管理が容易なLinuxベースのアプライアンス製品を提供すると発表した。
ウェブルート・ソフトウェアは19日、スパイウェア対策ソフトの新バージョン「Spy Sweeper 5.3日本語版」において、セキュリティ対策大手のソフォスとの提携によるウイルス対策機能の追加を2月27日に行うと発表した。
沖電気工業は19日、三菱電機エンジニアリングと「Com@WILLアプリケーションパートナプログラム」契約を締結した。
米DigiTarは19日、同社の日本法人「株式会社デジター」を設立し、国内企業をターゲットにマーケティング活動を開始した。
アイリバー・ジャパンは16日、MicroSDスロットとスピーカーを内蔵し、WMVやMPEG4の再生に対応したポータブルメディアプレーヤー「X20」を発表した。
ヤマハは16日、HiFiオーディオ用のスピーカー「Soavo-2」および対応スピーカースタンド「SPS-900」を発表した。ともに3月上旬の発売で、価格はそれぞれ126,000円と42,000円。
プリンストンテクノロジーは16日、音楽携帯電話端末対応FMトランスミッター「PCK-FMMB」を発表した。発売は2月下旬で、価格はオープン。予想実売価格は4,980円。
総務省などは16日、インターネット上の有害な情報から子供を保護するため、携帯電話におけるフィルタリングの普及促進について、学校関係者や保護者をはじめ住民に対する啓発活動に取り組むよう、都道府県、教育委員会および都道府県警察などに対し依頼したと発表した。
