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教育現場の先生たちのICT機器への関心は非常に高く、認知率も9割に迫る。「ICT教育により、教育現場は良くなる」という先生は95%で、81%は「これから“ハイテク教育”は実現する」と思っている---。
KADOKAWAは1日、連結子会社の9社＝アスキー・メディアワークス、エンターブレイン、角川学芸出版、角川書店、角川プロダクション、角川マガジンズ、中経出版、富士見書房、メディアファクトリーを吸収合併した。
NTTドコモとスクウェア・エニックスは9月30日、スマートフォンおよびタブレットにおいて連携を強化することを発表した。人気オンラインゲーム『ドラゴンクエストX』を、ドコモ「dゲーム」において年末より配信開始する。コラボスマホも発売する。
9月30日、ソフトバンクの孫正義社長は、ソフトバンクモバイルの2013-14冬春新商品の発表会後、記者団の囲み取材に応えた。
NTTドコモは10月1日午前4時、「iPhone 5s」「iPhone 5c」向けに「spモードメール」サービスの提供を開始した。
電源や公衆無線LANを提供するカフェやファーストフード店が増加している。トレンド総研では「カフェなどの飲食店で、ノートパソコンやタブレット端末を利用して仕事することがある人」を、広く“カフェワーカー”と定義し、その実態をレポートしている。
ソフトバンクモバイルは30日、スマートフォンを活用し、子育てをサポートする新サービス「子育てサポート」を発表した。2014年1月下旬以降に提供を開始する。
ブランド総合研究所は30日、新しく発売された「iPhone5s/5c」の購入意向に関する調査結果を発表した。あわせて山手線6駅の駅構内で通信計測調査「iPhone5sパケ詰まり調査」を実施した。
UQコミュニケーションズは30日、超高速モバイルブロードバンドサービス「WiMAX 2+（ワイマックスツープラス）」を10月31日より提供開始することを発表した。
内田洋行は、自社ビルの建設を機に「Change Working」を掲げ、「働き方」と「働く場」の革新に向けて、自らチャレンジを続けている。
大学生・院生が推進すべきと思う公共投資は、震災復興と地震対策が上位となった。メガソーラー新設積極派は3人に1人、リニア中央新幹線推進派はリケダンの約4割を占めた。そして建築・建設業界大手企業の“業績好転”を予想している……。
米国サンフランシスコ市内で「TwilioCON3」というベンチャー企業主催のプライベートカンファレンスを取材してきた。現地のベンチャー企業の動向やITビジネスについて取材結果をベースにまとめてみたい。
NTTドコモは、10月1日～5日に幕張メッセで開催される「CEATEC JAPAN 2013」に出展する。新たな企業ビジョン「スマートライフのパートナーへ」の実現に向け、「R&D」「新領域」「New Models」という3つのコーナー構成で、多様なサービスや先進的な技術を紹介する予定だ。
ニールセンは27日、東南アジア地域におけるスマートフォンアプリの人気ランキングを発表した。1位は「Facebook」だった。
米Evernoteは米国時間26日、3Mの「ポスト・イット」ブランドとの提携を発表した。
アップルは27日、「iOS 7.0.2」の提供を開始した。iPhone/iPod touch/iPadの「設定」から、ソフトウェアアップデートが可能。
26日、ラフォーレミュージアム六本木にて「DOCOMO Innovation Village Demo Day」が開催された。
トムソン・ロイターは、10月7日より予定されているノーベル賞に先駆け、「トムソン・ロイター引用栄誉賞」を発表した。日本からは、東京工業大学の細野秀雄氏、大隅良典氏、東京大学の水島昇氏の3名が受賞した。
ヤフーとサイバーエージェントは9月26日、「Yahoo！検索」と「Ameba」における連携を開始したことを発表した。両社は8月に業務提携契約を締結しており、それに基づく協業となる。一部はすでに8月よりスタートしているという。
ソフトバンクBBとイー・アクセスは26日、法人・官公庁・自治体向けモバイルデータ通信サービスでの協業を発表した。
日本百貨店協会が8月の全国百貨店売上高概況を発表した。それによると、売上高総額は4,291億円。店舗数調整後の前年同月比では、2ヵ月ぶりのプラスとなる2.7％増を記録した。
Twitterは25日、Android・iPhoneのTwitterアプリについて、お勧めアカウントやお勧めツイートの「プッシュ通知」に対応したことを発表した。
LINEは25日、スマートフォンアプリ『LINE（ライン）』において、青少年ユーザー保護を目的としたLINE ID検索の利用制限を、9月30日より開始することを発表した。NTTドコモ・ソフトバンクモバイルのAndroid端末を利用する18歳未満ユーザーが対象。
富士通とアニコム ホールディングスは25日、国内における動物病院向けクラウドサービスの共同開発・共同販売において、協業することを発表した。
