一般社団法人コンピュータソフトウェア協会(CSAJ)は2日、「マイナンバー対応ソフトウェア認証制度」において、新たに2社2製品を認証したことを発表した。
ビッグローブ(BIGLOBE)は1日、Android向け迷惑電話フィルタリングアプリ「あんしん電話フィルター」の提供を開始した。BIGLOBEへの会員登録が必要で、価格は月額300円(税別)。「セキュリティセット・プレミアム」契約者は月額200円。
インテルは2日、ソフトウェア開発者に向けた技術情報支援とIoT対応ソリューションの導入促進を目的とした連携で、LINEと合意した。
フィンランドのF-Secure(エフセキュア)は現地時間9月29日、iOS 9向けの広告ブロックアプリ「F-Secure AdBlocker」を公開した。
広島県が展開するストリートビューサービス「広島CAT STREET VIEW(キャットストリートビュー)尾道編」に、10月1日より「久保」「御袖天満宮」の2エリアが追加された。
14日から3日間、幕張メッセにて「農業ワールド」が開催される。 同イベントは「第5回 国際農業資材EXPO」と「第2回次世代農業EXPO」といった2イベントで構成される。
東京ビッグサイトで、2日まで開催されている食の安全に関連する最新ソリューションなどを集めた展示会「フードセーフティジャパン2015」。
吉野家は本日から西日本地区で牛丼のディスカウントセールを開始。7日までの1週間限定で、「今だけ牛丼並盛300円」セールを実施している。
発売直後の「iPhone 6s」を用いた通信速度調査レポート。今回は大阪環状線全駅で調査を実施した。
KDDI研究所は1日、光ファイバのデータ伝送実験において、毎秒2ペタビット(Pbps)の超大容量伝送に成功したことを発表した。従来の世界最大容量の約2倍をした。
ウェザーニューズは1日、スマホアプリ「ウェザーニュースタッチ」で『交通への影響予測』の配信を開始した。10月1日~2日は、爆弾低気圧の影響で、全国的に広い範囲で暴風雨になると予想されている。
HTC NIPPONは1日、SIMフリーのAndroidスマートフォン「HTC Desire EYE」、「HTC Desire 626」の2機種を10月中旬に国内で発売すると発表した。直販価格は「HTC Desire EYE」が52,800円(税別)。
Googleは1日、手の揺れを軽減させるスプーン「リフトウェア」(Liftware)の国内販売が開始されたことを発表した。高齢者やパーキンソン病患者などの利用を想定している。
ソネット(So-net)は1日、JR東日本リテールネットが運営するJR東京駅構内のショップ「STANDBY TOKYO(スタンバイ トーキョー)」にて、「Prepaid LTE SIM」の販売を開始した。
Appleは1日、iOSの最新バージョン「iOS 9.0.2」の配信を開始した。iMessageやiCloudバックアップ時の不具合が改善される。
UQコミュニケーションズは1日、KDDIバリューイネイブラーとの合併を完了した。
アクシスコミュニケーションズ(アクシス)は9月30日、4K対応ドーム型ネットワークカメラ「AXIS Q3709-PVE」を10月上旬から発売することを発表した。屋外設置に対応したマルチセンサーカメラで、一台で180度の広角撮影に対応し、ビデオ動体検知機能などを特徴としている。
東京ビッグサイトで2日まで開催されている「フードシステムソリューション2015」「フードセーフティジャパン2015」「フードファクトリー2015 食品工場 改善設備展」は、食品工場に関連した機器、システム、サービス、セキュリティが一堂に会する合同展示会。
ファーウェイ・ジャパンは1日、同社初となるスマートウォッチ「Huawei Watch」を10月16日から国内発売すると発表した。4モデルがラインナップされ、予想実売価格は45,800円(税別)から。
総務省は9月30日、2015年5月における日本のインターネットトラヒック(通信量)の集計・試算を行った結果を公表した。総務省では、集計・試算を5月および11月に行い、各年2回公表している。
凸版印刷が運営する電子チラシサービス「Shufoo!(シュフー)」は1日、カカクコムが提供する購買支援サイト「価格.com」との連携を開始した。「価格.com」内の店舗情報紹介サービス「ミセトク」に、「Shufoo!」のチラシ情報を掲載する。
全日本空輸(ANA)とトヨタ(LEXUS)は1日、羽田空港における乗り継ぎサービス「ANA&LEXUS CONNECTION」を開始した。国内線・国際線ターミナル間の移動に、LEXUS LS/LXを使用するものだ。
JTBグループが47都道府県の観光活性化意欲を示す「観光アクティベーション調査」の結果を発表した。
オンライン決済サービスを提供するペイパル(PayPal)が、中国から海外のECサイトを活用する消費者と日本国内のEC業者を繋ぐサービスを開始した。