Googleの子会社であるBoston Dynamicsは9日(現地時間)、同社の公式YouTubeチャンネルにて四足歩行の犬型ロボット「Spot」の動画を公開した。
エヌ・ティ・ティ・コムウェアはSNS等に投稿される画像コンテンツからアダルト等の不適切なコンテンツを高精度に識別するシステムを開発した。2月9日よりデータセクションと共同で、商用化に向けたトライアルを開始している。
電通、オルファス、インタースペースの3社は10日、新しいクーポンサービス「とくぞう」の提供を開始した。
小型家電ブランドのブラウンは特設サイトで2月5日より、ロボットアームがBluetoothで送られるデータに従いながら、電動歯ブラシを使用して模型の歯を磨く動画『Oral-B 歯垢除去検証プロジェクト』を公開している。
テレコムスクエアは10日、訪日外国人向けに、電話通訳サービス付きプリペイドSIMカード「Wi-Ho! Prepaid SIM」の販売を開始した。ビッグローブがMVNE事業者としてサービス基盤を提供する。
ZIGSOWは10日、O2O(Online to Offline)クラウドサービス「ZIGSOW RUNWAY(ジグソーランウェイ)」の提供を開始した。消費者を惹きつけ、購買行動を促進させるクラウドサービスだ。
インクリメントPは2月9日、同社が提供する、iOS向け地図ナビアプリ「MapFan+」のオフライン用地図ダウンロードデータを最新版に更新した。
日産自動車は2月9日、2015年3月期の4-12月連結決算を発表するとともに、通期予想を上方修正した。営業利益は従来比350億円増額の5700億円(前期比14%増)とした。
2月は、スマートフォンやインターネットの利用に関するさまざまな普及啓発活動やイベントが目白押しである。
全国の地方自治体において、無料で使える公衆Wi-Fiを整備する動きが広がっている。2020年に開催される東京オリンピックを見据えた動きとしても注目されているが、現時点でどの程度快適に利用できるのだろうか。
マツモトキヨシホールディングスは9日、「マツモトキヨシ」公式アプリをリニューアル公開した。診療所や病院で受け取った処方せんを、来店前にアプリを通して店舗に送信できる「処方せん送信サービス」を同日より開始した。
グランフーズは高齢者向け安否確認サービス「らいふコール」の提供を6日より開始した。
日本カードネットワークはパナソニック製の高機能クレジット端末「JET-S端末JT-C17シリーズ」を発売した。カラー液晶を採用し、様々なクレジットカードや電子マネーなどの決済手段に対応したマルチ決済端末となっている。
KDDIは9日、au初のシニア向けスマートフォン「BASIO KYV32」(京セラ製)を2月13日に発売すると発表した。auオンラインショップでの一括購入価格は59,400円(税込)。
Amazon.co.jpは9日、災害時の行動指針「災害初動期指揮心得」の日本語版と英語版をKindleストアで公開した。Kindle本として無料でダウンロード可能。
Actiontec Electronicsは9日、テレビのHDMI端子に接続してスマートフォンやタブレットの画面を表示できるスティック型Miracast/WiDiレシーバ「ScreenBeam Mini2」を発表した。
東芝情報機器は9日、法人向けWindowsタブレット「dynabook Tab S80」などとSIMカードをセットにしたMVNOサービス「TIEモバイル」を開始した。
東京都・消費者生活総合センターは、「インターネット取引」に関する消費生活相談について、最新状況を発表した。
特定非営利活動法人ジャパン・プラットフォーム(以下JPF)は、一般公開のパブリックフォーラム枠内で「国際NGOの東北支援談話ナイト ~地域とつくるコラボレーション~」を開催する。
LINEは9日、O2O、EC、決済、メディア、エンターテイメント領域のサービスを展開する事業者を対象とした投資ファンド「LINE Life Global Gateway」の設立を発表した。
パソヤは6日、iPhone用アプリ「早耳ドライブ」に新機能を追加してバージョンアップした。ネズミ捕り・検問・渋滞・事故などの情報をリアルタイムで共有するアプリで、新たに防犯情報、移動式オービス、危険車両に対応した。
エネットは9日、2016年4月に予定されている「電力小売り全面自由化」(電力自由化)に向け、ニュースサイト「電気を選ぶ.JP」(denki-erabu.jp)を開設した。
婦人服ファッションブランドのDoCLASSE(ドゥクラッセ)が展開しているメンズライン・DoCLASSE for Menが、中高年向けの新しいサイズ展開を採用した『ピュアファイン+シャツ』、『ダブルジャガード/バーズアイ・ジャケット』の販売を開始する。
サンディスクコーポレーションは2日、ビジネスアプリケーションやデータベース向けの「VMware Virtual SAN 6オールフラッシュアーキテクチャー」への対応を発表した。