ナナオは25日、コンパクトな筐体にスピーカー搭載の15型液晶ディスプレイ「EIZO FlexScan S1501」を発表。2008年2月13日に発売する。カラーはブラックとグレーを用意。価格はオープンで、同社直販サイト価格は47,000円。
ソフトバンク・ヒューマンキャピタルが運営する「イーキャリアプラス」は25日、「2007年の流行」に関するインターネット調査の結果を公表した。
日本ヒューレット・パッカード(日本HP)は25日、ネットワーク機器の稼働状況や障害検出および分析を行うネットワーク管理ソフトウェア「Network Node Manager」(NNM)の新シリーズ「HP Network Node Manager i-series software」(NNMi)を発表した。
Yahoo!動画では、w-inds.が2008年1月1日にリリースする2枚目のベストアルバム「BEST ELEVEN」収録曲の中から全11曲を配信中。配信期間は1月24日まで。
21日、宇宙航空研究開発機構(JAXA)は、月周回衛星「かぐや」が定常運用に移行したと発表した。
ブロードバンド放送GyaOの「アニメch」では、PS2用ゲームソフト「ペルソナ3」を原案としたアニメ「PERSONA-trinity soul-(ペルソナ〜トリニティ・ソウル〜)」を2008年1月13日正午から配信する。
PCショップのクレバリーは、新年セールの一環として「あけおめ不幸袋」「あけおめ不幸箱」を2008年1月2日より販売する。価格は2,000円から。
F5ネットワークスジャパンは25日、有償コンサルティングサービスを開始した。
セールスフォース・ドットコムは25日、同社サービスの日本のユーザー数が10万を突破したと発表した。
Yahoo!ミュージックのサウンドステーションでは、「All Time 倉木麻衣」と題し、倉木麻衣のこれまでのヒット曲を公開。そのほか、w-inds.のベストアルバム収録曲も配信中だ。
ブロードバンド放送「GyaO」では、“笑い”に特化した動画投稿チャンネル「笑ブログ」と、映画作品を配信する「ハリウッド・シアター」の2つの新チャンネルを開設した。
日立製作所、キヤノン、松下電器産業は25日、液晶ディスプレイ事業の技術発展を目的に包括的な提携を行うことで基本合意したと発表。今回の合意で、3社の持つ技術で最先端のディスプレイの開発やその応用製品の拡大を加速していく。
ラディウスは、カナル型イヤーホン「radHeadphones」 シリーズの新モデルとして、リチウムイオンバッテリー搭載で電池不要の充電式ノイズキャンセルイヤホン「radHeadphones NOISE CANCEL」を発表。
ネットエイジアでは、利用者参加型オンライン百科事典「ウィキペディア(Wikipedia)」について、全国の高校生を対象とした自主調査を、モバイルリサーチにより実施した。
バード電子は、2つのデジタルオーディオプレーヤーの音をミックスできる「mini DJミキサー」を同社直販サイトで発売した。価格は15,000円。
【スピード速報】はhttp://speed.rbbtoday.com/の1週間分の計測データをもとに各種の統計データを速報でお伝えする。このサイトはIXに計測専用サーバを置き、月間計測数は40万を超え、統計データとしても十分な精度と信頼性を持っている。
NTTコミュニケーションズは、無線LAN接続サービス「ホットスポット」のエリアに、東京都のロッテ葛西ゴルフなど14か所を追加した。
サンコーは、防寒用のウォーマージャケット「どこでもあったかフリース」(バッテリー内蔵)を同社直販サイトで発売した。価格は14,800円。
AIIの韓国ドラマ配信ポータル「ドラマ韓」では、ハ・ジウォン、チソン、キム・ジス、キム・ホジンが共演し、話題を呼んだ「サンシャインハンティング(太陽の誘惑)」を配信中。
サイボウズは20日、「サイボウズブログ」の次期バージョン「サイボウズブログ 2.0」を発売開始すると発表した。
大晦日もすぐそこ。ということで、今回は少々趣向を変えて大掃除には欠かすことのできない掃除機の価格調査を行った。
大晦日もすぐそこ。ということで、今回は少々趣向を変えて大掃除には欠かすことのできない掃除機の価格調査を行った。
TUNEWEARは21日、ハードシェルケース「TUNESHELL」シリーズの新製品として前面にミラーフェイス、背面にブラックバックを採用した第3世代iPod nano用「TUNESHELL Mirror for iPod nano」を発売した。
21日、総務省は電波監理審議会に2.5GHz帯の広域無線アクセスシステム(BWA)の事業免許認定について諮問を行い、審議会の答申を得た。答申は諮問どおりウィルコムとワイヤレスブロードバンド企画の2社を認定すべきとの内容だ。