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【木暮祐一のモバイルウォッチ】第68回「スマホは成熟市場に」…… 2014年のモバイル業界動向を振り返る

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木暮祐一氏。青森公立大学 准教授／博士（工学）、モバイル研究家として活躍し、モバイル学会の副会長も務める。1000台を超える携帯コレクションを保有。
  • 木暮祐一氏。青森公立大学 准教授／博士（工学）、モバイル研究家として活躍し、モバイル学会の副会長も務める。1000台を超える携帯コレクションを保有。
  • （図）一般社団法人モバイル・コンテンツ・フォーラムが公表した「モバイルコンテンツ有料課金市場規模」調査結果。2013年時点でもう77%がスマートフォンからの利用となっている
  • 青森県のシニアを対象に、スマートフォンの便利な使い方を学んで頂く「スマートスクール＠青森」は、スマートフォンに最も習熟している大学生が講師とサポーターとなり、大学生とシニアがスマホを通じて交流するきっかけともなり好評を博した
  • 福岡県飯塚市が主催した「e-ZUKAスマートフォンアプリコンテスト」も今年3回目を迎えた。飯塚市ではシリコンバレーのサニーベール市と姉妹都市協定を結び人材交流も始める予定だ。写真最前列は齊藤守史・飯塚市長と最優秀賞を受賞した筑波大学のチーム「TKS」の代表者、そして審査員長を務めた筆者
■2014年を振り返る、総括

　長くなったが、2014年を振り返って業界に大きな変化をもたらしたトピックスをいくつかご紹介したが、スマートフォンの普及はまさに一段落し「スマホ成熟市場」となり、それに伴って、周辺のサービス提供者が過去に失敗したサービスも含めて再起し、上手に成功につなげていったのが今年だったのではと感じている。

　通話さえできればいいではないかというガラケーユーザー層も、とくに地方では少なくないのだが、万が一の通信手段として、モバイルネットワークに限らず、Wi-Fiやその他の通信手段を備え、さまざまなコミュニケーション手段をアプリで活用できるスマートフォンは、やはり非常時にも役立つ通信機器である。

　スマートフォン普及率において、足を引っ張っているのはとくに青森県、岩手県、秋田県の北東北であるというデータもある。その一方で、東日本大震災時の教訓として、緊急時の情報伝達手段として、スマートフォンは有効であると考え、それをより広いユーザー層に普及させて行こうということで県をあげての地道な活用推進に向けた取組みも増えている。たとえば、青森県では県自らスマートフォン等の情報通信機器の利活用を推進するための取組みを行っており、障害者や高齢者もスマートフォンやタブレット端末の操作に習熟してもらおうという講習会等が多数開催されてきた（写真1）。青森県に限ったことではなく、まさに全国各地で県や自治体、様々な企業等が連携して、講習会やコンテスト、ワークショップ、アイデアソン、ハッカソンなどが実施された。そして筆者も各地でそうした取り組みに協力し、スマートフォンの利便性を伝えたり、スマートフォンをより一層便利に活用するためのアイデア協力などを惜しまず続けてきた（写真2）。まだ道半ばであるが、より多くの人たちに、より便利に、安心して情報通信技術（とくにスマートフォン）を活用してもらえる社会の実現を目指してきた。2015年は、こうした取り組みがさらに広まっていくものと期待している。
《RBB TODAY》
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