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チカクは14日、シニア世代の活用を重視した、IoT活用型の動画・写真共有サービス「まごチャンネル」を発表した。同日よりサイバーエージェント・クラウドファンディングの「Makuake」にて先行受付を開始。サービスの来春提供を目指す。
ドイツのベンチャー企業、BREWIEが「IFA 2015」の会場に出展したのは、自宅で簡単にビールが手作りできてしまうという全自動のホームブルワリーだ。
サムスン電子は、ドイツ・ベルリンで開催中の「IFA 2015」にて、「IoT」をテーマにしたブースを展開し、今年3月の「MWC 2015」で発表されたモバイル決済システム「Samsung Pay」のデモが紹介されていた。
サムスン電子は、ドイツ・ベルリンで開催中の「IFA 2015」にて、「IoT」をテーマにしたブースを展開し、今回発表した新製品の一つであるスマートウォッチ「Gear S2」を活用した、オートモーティブ連携のIoTサービスについても特設展示を設けている。
ドイツ・ベルリンで開催中の「IFA 2015」に出展するサムスン電子のテーマは「IoT」。4日から始まったIFAの本会期後は、ブースに大勢の一般来場者が訪れ、プレスカンファレンスで発表された「SleepSense」などの製品を体験していた。
世界最大級のコンシューマーエレクトロニクスショー「IFA 2015」が現地時間4日、ドイツ・ベルリンで開幕した。
サムスン電子は現地時間3日、ドイツ・ベルリンで同4日に開幕する「IFA 2015」のプレイベントとしてプレスカンファレンスを開催した。今年のメインテーマは「IoT」。
富士通と日本工営は3日、国内企業のサーバルーム向けに、IoTによる省エネ化サービスを10月より提供することを発表した。将来的には、オフィスビルや店舗など、サーバルーム以外の建物への展開も視野に入れる。
ファインシードは31日、農園の区画オーナーを募るスマホアプリ「こっそり農遠」の第1弾として、イチゴ農園「難波ファーム（岡山市北区高松）」での募集を開始した。
NTTドコモは27日、IoTでの利用に特化した「LTEユビキタスプラン」を発表した。9月1日より提供を開始する。
ロームは26日、住宅・設備メーカー向けに、家じゅうの照明をスマートフォンやEnOceanスイッチなどでコントロールすることができる「ROHM Smart Lighting System」の販売を開始した。
ZMPは、物流支援ロボット「CarriRo（キャリロ）」の受注を開始した。
インテックは、IoT向け共通プラットフォームのサービスを19日から開始したことを発表した。
日本航空（JAL）、NTTコミュニケーションズ（NTT Com）、東レの3社は17日、空港での屋外作業者の安全確保のためにIoTを活用する、新しい安全管理システムの共同実証実験を開始した。
KADOKAWAグループの角川アスキー総合研究所は12日、HEMSアライアンスが主催する「快適IoT～家を楽しく、便利にするアプリとハードのコンテスト」を、LIXIL、東京大学エネルギー工学連携研究センターと共催することを発表した。
IoT関係で特に注目したいのは、意外なところでの活用法だ。たとえば料理の世界でもIoTが活躍する。「Maker Faire Tokyo 2015」に登場した、ごったがえしの「五感王」は、ABC朝日放送主催の「ABCハッカソン」で優秀賞を受賞した、味の変わる魔法のスプーンだ。
NTTコミュニケーションズ（NTT Com）は1日、「IoT推進室」を新設した。グローバルに展開するネットワーク・クラウド・データセンターなどを活用し、さまざまなIoTソリューションを提供するのが狙い。
7月31日、ソラシティ カンファレンスセンター（東京都千代田区）にて、「IoT World Conference」が開催された。
「Maker Faire Tokyo 2015」のインテルブースでは、おなじみの小型コンピュータ「Edisonモジュール」と「LEGO Mindstorms」を活用したアイデア満載の作品が展示されていた。
NTTコミュニケーションズは30日、離れて暮らす家族の生活を見守ることができるサービス「おげんきりずむ(仮称)」の事業化に向けた検証を、8月から開始することを発表した。
ソフトバンクグループが法人向けイベント「SoftBank World 2015」を開催。孫正義氏の基調講演では、10月1日からスマートロボット“ペッパー”の法人向けレンタル派遣サービスが始まることも発表された。
スマートフォン向けのサービスやソリューションを提供するアクロディアは27日、同社の「インターホン向けIoTシステム」がアイホンの集合住宅向けインターホン「VIXUS（ヴィクサス）」に対応したことを発表した。
ヤフーは27日、事業者向けIoTプラットフォームサービス「myThingsプラットフォーム」を発表した。あわせて同プラットフォームを一般ユーザーが活用できるスマートフォンアプリ「myThings」も同時公開した。
NECは23日、IoT関連事業を強化し、新たに5種のソリューションを開発したことを発表した。同時にIoT関連システム構築を行う中核要員を現在の約100人から、2020年までに約500人に増員することを発表している。
