B&Sパートナーズは自転車で夜間走行中、路面に赤いレーザーを照射して追突などの危険から守る自転車装着専用テールライト「車線deまもる君(BYRZ-KUN)」を発売開始した。
シチズン電子は、世界トップクラスの発光効率を実現した照明用LEDパッケージ「COBシリーズVersion4」を開発したことを23日に発表した。従来モデルから発光効率と光量を最大15%向上させている。
千葉県流山市は、市内の自治会が設置している約15,000灯の防犯灯を早期にLED化し、自治会の負担軽減を図るために、民間の省エネルギー化事業(ESCO事業)を導入して、管理を市に移管する。
電設資材、産業機器の因幡電機製作所は、17・18日に東京ビッグサイトで開催された「ジャンボびっくり見本市」にLED街路灯やLED防犯灯に現行ラインナップを出展した。
さらに、この事件の数時間前に、事件現場から数百mの集合住宅に住む男性が何者かに鈍器で殴打される傷害事件も明らかになり、両事件の関連性を含めて神奈川県警が犯人の行方を追っているというのが、今現在の状況である。
鎌倉市は市内の自治町内会などが維持管理する約17000灯の防犯灯についてLED化を目指すにあたり、維持管理を市に移管した上で民間企業のノウハウや資金、技術力を活用するESCO事業を導入する。
東京ビッグサイトで17日、18日に開催された「ジャンボびっくり見本市」にて、オプテックスは店舗、一般住宅、駐車場など向けの防犯照明の現行ラインナップを実演展示した。
LED電球メーカーのKKテクノロジーズは、日本生産を踏まえたさらなる長寿命、高信頼性商品を目指して、クラウドファンディングによる資金調達を27日より開始した。
本連載では、一般のエンドユーザーに代わって企業のショールームを訪問し、各企業の特長や技術を紹介していきたい。
ハロゲンランプ各種やLED光照明などを展開するウシオライティングは、商業施設用の照明機器を取り扱うマックスレイの株式取得に関する契約を20日に締結し、同社を子会社することを24日に発表した。
神奈川県横浜市の保土ケ谷区役所は、自治会町内会や地区連合町内会に向けた今年度の申請の手引きをPDF形式で公開している。
川崎市は16日、防犯灯のLED化を推進するためESCO事業を導入し、平成29年度から市がESCO事業の対象となる防犯灯の維持管理を行うことを発表した。
神農流通は、予約受付中だった監視カメラ一体型LED防犯灯「Owl View(オウルビュー)」を4月から納品を順次開始する。
ヨシモトポールはセキュリティショー2015と同時開催の「ライティング・フェア2015」において「避難誘導システム」を展示した。これは防災対応のポールで、停電時にも機能する電源システムを搭載。
かがつうは「ライティング・フェア2015」において蓄電池内蔵のLED防犯灯を出展していた。これは通常はLED防犯灯として使用し、災害時に停電となった場合でも、内蔵された蓄電池(バッテリー)によって
セキュリティショー2015と同時に開催された「ライティング・フェア2015」において、ラピュタインターナショナルが展示していたのが「バッテリー内蔵LED蛍光灯」。文字通り電源を内蔵したLED蛍光灯管で