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宮城県仙台市出身のお笑いコンビサンドウィッチマンの富澤たけしが、東北太平洋沖地震以来ブログで被災情報を数多く発信。コメント欄は“安否確認情報欄”として利用されている。
NHKは15日、避難所へ向けてのテレビ、アンテナの設置を行なうと発表。電力供給が困難な避難所に関しては、電池式ラジオの設置を進める。
NTTレゾナント（goo）では、同社の位置情報ベースのQ＆Aサービス「PinQA（ピンカ）」を利用し、各地の避難場所情報を公開している。ここではそのリンクを紹介する。
Googleマップでは、炊き出し実施場所、緊急避難場所、給水場所、携帯電話の充電可能場所などを記したマップが公開されている。
IIJは14日、安否確認情報、交通情報、鉄道の運行状況など、東北地方太平洋沖地震で被災した人々などに向けて情報を発信する企業、自治体を対象に、クラウドサービス「IIJ GIOホスティングパッケージサービス」を、同日より一か月間無償で提供することを発表した。
グーグルは14日、被災地向けに「避難所名簿共有サービス」を開始した。避難所の名簿の公開を呼びかけている。
Twitterは、地震関連の情報発信（ツイート）を行う際に、下記のハッシュタグを使うように推奨している。
地震関連の情報を入手できるTwitterアカウント、サイト、携帯電話各社の災害掲示板を紹介する。国内各社のサイトは一部つながりにくいが、Twitterアカウントにより精力的に情報を配信している団体も多い。
Googleは、11日午後に宮城県北部地方で発生した地震を受けて、安否確認サイト「Person Finder: 2011 日本地震」を立ち上げている。
NTTドコモは、11日午後に宮城県北部地方で発生した地震の影響による、被災地域の人たちの安否確認の手段として、「iモード災害用伝言板サービス」の運用を開始した。
NTTドコモは21日、spモード向けに「災害用伝言版」を開発、3月下旬より提供を開始すると発表した。
ドコモ、KDDI、ソフトバンクモバイル、ウィルコム、イー・モバイルの携帯電話・PHS事業者5社は24日に、災害用伝言板において、各事業者間をまたがる「全社一括検索」に正式対応すると発表した。
NTT東日本、NTT西日本、NTTコミュニケーションズの3社は25日、「災害用伝言ダイアル（171）」および「災害用ブロードバンド伝言板（web171）」の体験利用について発表を行った。
電気通信事業者協会（TCA）の会員であるドコモ、KDDIなどキャリア5社は29日、各事業者間を跨る「災害用伝言板横断検索機能」を協力して開発し導入することを発表した。
