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Apple は、2012年4月12日、Mac OS X を狙った不正プログラム「Flashback」の駆除ツール、および同駆除ツールを含むセキュリティアップデート「Java for OS X 2012-003」をリリース。現在拡大している「Flashback」被害への対応を進めています。
2012年3月初旬、改ざんされた WordPress 使用のWebサイトから最終的に情報収集機能を備える「CRIDEX」ファミリに感染する事例を米国に本社を置くセキュリティ企業が報告しました。
2011年の脅威トピックとして、急速に普及を続けるスマートフォン、特に、Android OS を搭載したモバイル端末（以下、Android端末）を標的とした脅威は欠かすことのできないものでしょう。
「サイバー攻撃」に関連する報道が前月から継続して数多く見受けられた2011年10月。企業や組織・団体が標的になる攻撃が表面化する一方で、個人ユーザにも脅威は忍び寄り、着実にその被害が現れている現状があります。
2011年10月5日、悲しい訃報が世界中を駆け巡りました。米Appleの創始者の１人であり、元CEOであるスティーブ・ジョブズ氏が56歳で逝去。世界各地そして各界から氏を哀悼するコメントが次々と発表されました。
トレンドマイクロは、英語ブログ「Malware Blog」などを通じて、たびたび「Denial of Service（DoS、サービス拒否）攻撃」について解説してきました。
「独立行政法人情報処理推進機構（IPA）」は、2011年8月3日、「国内のインターネットバンキングで不正アクセスが相次いでいる」として不正プログラムや迷惑メールに対する注意喚起を行いました。
2009年から猛威をふるった「ガンブラー」攻撃以降、正規Webサイトの改ざんを通じたサイバー攻撃が後を絶ちません。
2011年7月末、韓国「SK Communications」のユーザ約3500万人の個人情報が漏えいした事例について多数の報道がなされました。
2011年7月末、ドイツに本社がある小売業「Aldi」が不正プログラムを混入したハードディスクをオーストラリアで発売、出荷を停止したことが報告されました。
前回は、「Data Loss／Leakage（データ消失／漏えい）」について記載しました。今回は、「Account, Service & Traffic Hijacking（アカウント／サービスの乗っ取り）について解説します。
2011年7月19日（日本時間：2011年7月20日）に発表があったように、Googleがウイルス感染している疑いのあるユーザに警告メッセージを表示するサービスを開始しました。
ここ最近国家組織や国際機関、企業など様々な組織の ITネットワークがインターネット経由でのハッキングの被害に遭っていますが、いわゆる「Phone hacking（携帯電話のハッキング）」という事件が欧米のメディアで話題になっています。
2010年8月に「タコイカウイルス」を作成したとして逮捕・起訴された作者に対し、2011年7月20日、東京地裁は懲役2年6ヶ月の実刑判決を下しました（求刑は懲役3年）。
2011年に入り、日本でも注目され始めたソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）「Facebook」。
クラウドコンピューティングにおけるセキュリティの啓蒙を行う業界団体「Cloud Security Alliance（CSA）」が『Top Threats to Cloud Computing』を発表して、しばらくの時間が経過しました。
2011年7月上旬、「米Googleは、同社の検索エンジンの検索結果から、セカンドレベルドメイン（SLD）『.co.cc』の下にある Webサイトをすべて削除した」との報道がなされました。
成人向けコンテンツの閲覧などをきっかけとしたワンクリック詐欺は、画面に請求画面を貼り付けるなど巧妙な手口でその被害者が増加し続けています。2011年6月の脅威傾向とともに、解説します。
政府系や有名企業を標的とすることを表明しているハッカー集団「LulzSec（ラルズセック）」。このラルズセックが他のハッカー集団「Anonymous（アノニマス）」と活動を共にすると表明したことで日本でもニュースになりました。
ウイルス作成、保管を処罰する刑法改正案（いわゆるサイバー刑法）が2011年6月17日に可決、成立しました。
トレンドマイクロでは、Macユーザを標的とした攻撃について以下のように報告し、ユーザに注意喚起を促してきました。
「TrendLabs（トレンドラボ）」では、2011年4月下旬から 5月中旬、「DIAL_RANFRUCT」に関する日本からの問合せが増加していることを確認しています。当ブログ上でこのプログラムに関して注意喚起するとともに、詳細を見ていきます。
企業システムのIT化・オープン化を背景に、特定の企業・団体を標的としたサイバー攻撃はすでに現実のものとなっています。本ブログでは複数の事例を紐解きつつ、改めて企業に対するサイバー攻撃について注意喚起します。
サイバー犯罪者の金銭的利益の源泉として数多くの偽セキュリティソフトが猛威をふるっていますが、昨今は偽の「システム修復ツール」も出回っています。2011年5月に日本国内でも被害が顕在化してきた「Windows Recovery」について、本ブログにて注意喚起します。
