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ミック経済研究所は23日、ソーシャルメディア市場の広告収入および課金収入についての動向を捉えたマーケティング資料「ソーシャルメディアの市場展望と事業戦略2011年度版」を発刊するとともに、その結果をまとめたデータを公開した。
本日1月23日は『いい（E）文（ふみ）の日』＝『電子メールの日』だ。NTTドコモでは、“メールを活用した何気ない日々のコミュニケーションを募集する”という趣旨で、「iのあるメール大賞」を実施しているが、第10回となる今年は、2月14日に大賞を発表する。
大塚商会は、標的型攻撃でウイルス感染したPC群、いわゆるボットネットによる不正通信が行われているかどうかを診断する「標的型攻撃ボットネット簡易検診サービス」を開始した。
トリップアドバイザーは19日、旅行に関する様々な情報をグラフィックにして毎週公開する「トリップグラフィックス」の第20回として、今日1月19日にちなんで「世界の救急医療事情」を公開した。
代々木ゼミナールは1月18日、センター試験の自己得点を入力して志望大学の学部・学科への合格可能性をネット上で判定する「2012年センターリサーチ合格判定サービス」を公開した。
ライオンの「香りつづくトップplusプロジェクト」では、近年寒さ対策として重要視されてきている「機能性肌着」と洗濯の関係についての実態と意識を調べることを目的として、20～40代の機能性肌着を普段着用している女性900名を対象にアンケート調査を行った。
中国ネットワーク情報センターは16日（現地時間）、中国のインターネットの利用状況についてのレポートを発表した。2011年にネット人口は12％も増加し、12月の時点で5.13億人に達した。
IDC Japanは17日、国内ストレージソフトウェア市場の2011年上半期（1～6月）の売上実績と、2011年から2015年までの予測を発表した。
厚生労働省は１月17日、平成23年度「大学等卒業予定者の就職内定状況調査」の平成23年12月１日現在の状況について発表。就職内定率は、大学全体で71.9％、前年同期比3.1ポイント上昇した。
米国大手小売通販サイトAmazon.comが、ビデオゲームカテゴリの2011年ベストセラー商品をしたそうです。
宣伝会議は13日、「2012年のソーシャルメディア活用意向」に関する調査結果を公表した。調査期間は2011年11月15日～12月25日で、WebプロモーションやFacebookページ、企業サイトなどを手掛ける国内企業の担当者を対象に実施したもの。
IDC Japanは12日、国内IT市場について、産業分野別・企業規模別の2011年上半期の分析、2011年～2015年の予測を発表した。
セレスが運営するモッピーラボは12日、SNSに関する調査結果を公表した。実施期間は2011年12月20日～27日で、全国の15～59歳の男女1,000サンプルから有効回答を得た。
各分野で活躍する著名人や著述家の講義を自宅で受講できるネットスクール「N-Academy（エヌアカデミー）」を運営するNTTナレッジ・スクウェアは1月11日、「第3回 社会人の学びに関する意識調査」結果を発表した。
河合塾では、大学入試センター試験の自己採点結果データを分析し、二次出願のための参考データとなる個人成績表を返却する「2012年度センター・リサーチ」を実施する。
フィルモア・アドバイザリーは10日、iPhoneなどのiOS搭載端末ユーザーと、Andoird搭載端末ユーザーとに対して行ったアンケート調査結果を公表した。調査期間は1月5日～1月8日で、各300、計600サンプルから有効回答を得た。
自動車関連サービスサイトのオートックワンが新車見積もり依頼の2011年度ランキングを発表。1位にはトヨタ「プリウス」が入り、エコカーの人気の強さを見せた。
ブリヂストンは、雪国を除いた地域に在住し、クルマを月に一回以上かつ雪道を年一回以上運転する男女1,000人に対して、スタッドレスタイヤに関する調査を実施した。
Webサイトのアクセス解析ツールからブラウザシェアを調査している米StatCounterの最新のデータによると、インターネットエクスプローラ（IE）のシェアが初めて40％を割り込んだ。
IDC Japanは5日、国内ユニファイドコミュニケーション市場 企業ユーザー調査の結果を発表した。調査時期は2011年8月で、従業員10人以上の企業774社に対して調査を実施した。
1月9日は成人の日だが、今年成人式を迎える男女1000人にカーライフ意識調査をソニー損保が実施。一緒にドライブしたい有名人部門では意外な結果も。
日本損害保険協会は東日本大震災関連で支払われた地震保険金の総額が12月28日時点で、1兆1980億円になったと発表した。
富士経済グループは、富士経済、富士キメラ総研、中聯富士経済咨詢が発刊している市場調査報告書から2011年下半期（7〜12月）に発表した市場調査結果を一覧にまとめた。
IDC Japanは27日、2011年第3四半期（7～9月）の国内モバイルデバイス市場動向を発表した。これによると、国内スマートフォン出荷台数は前年同期比243％増の530万台となった。
