※本サイトはアフィリエイト広告を利用しています
調査会社の米ChangeWave Researchは2日（現地時間）、アマゾンのタブレット端末Kindle Fireの顧客満足度に関する調査の結果を発表した。
ビズリーチは3日、就職活動中の大学生に薦めたい企業について、アンケート調査を実施した結果を公表した。調査期間は2011年12月26日～2012年1月4日で、平均年収1000万円以上のビジネスパーソン1701名から回答を得た。
調査会社の米Net Applicationsは2012年1月のインターネットブラウザの市場シェアの調査結果を発表した。デスクトップ、モバイルともGoogle製ブラウザがシェアを伸ばしている。
バレンタインデーが近づいてきたが、レコチョクがユーザー投票による「チョコをあげたい！もらいたい！アーティストランキング」を発表。意外ともいえる結果となった!?
IDC Japanは1日、2011年末時点における国内のサーバ設置台数（インストールベース）を発表した。これによると、2011年末時点における国内サーバ設置台数は276万8,120台だった。2010年末時点の275万3,573台から0.5％に当たる1万4,547台増加した。
ロート製薬は2月1日、0歳から16歳までの子どもをもつ父母を対象に行った「子どもの花粉症」実態調査の結果を公開した。同調査は花粉症対策への啓発を目的に、インターネットアンケートを実施。調査時期は2011年11月11日〜16日、12月21日〜26日。サンプル数は4,096人。
コンピュータエンターテインメント協会（CESA）は、携帯電話利用者を対象にした調査結果をまとめた報告書「CESASNS・ソーシャルゲーム＆スマートフォン向けアプリゲームユーザー調査報告書」を発刊しました。
アイ・オー・データ機器は31日、1月10日～17日にWeb上で実施した「ホームネットワーク」についてのアンケート調査の結果を公表した。調査方法は同社のキャンペーンの参加者2418人が対象。
マルハニチロホールディングスは1月31日、「受験と食事に関する調査」の結果を公開した。同調査の対象は、2013年3月までに受験予定がある、またはこれまで受験経験がある高校生以下の子どもがおり、週1回以上夕食を作る30〜49歳の母親1,000名。
日本教育工学振興会（JAPET）は1月31日、日本マイクロソフトと共同で行った「学校でのICT活用についての実態調査」の調査報告書を公開。学校にICT活用が進まない原因と解決策を明らかにすることを目的としている。
電通パブリックリレーションズ（電通PR）は31日、就職活動中の大学3年生に対して実施した「ソーシャルリクルーティングに関する調査」の結果を公表した。
国立社会保障・人口問題研究所は30日、日本の将来推計人口の結果を公表した。
米調査会社のStrategy Analyticsは27日（現地時間）、タブレットの販売台数とシェアの統計を発表した。Androidタブレットは前年同期比3倍以上も増加したが、シェアトップはやはりiPadだった。
ニコニコ動画は26日、消費税や新閣僚などに関するネット世論調査を実施。11万1864件の回答を集計した。
KDDIは27日、Androidスマートフォンアプリ「au one Photo Air」の満足度調査の結果を公表した。調査期間は1月12日～16日で、21～65歳のAndroidスマートフォンユーザー男女151名から回答を得た。
ガートナー ジャパンは27日、2011年の半導体市場に関する調査報告を発表した。電子機器ブランド企業上位10社は、2011年のデザインTAM（Total Available Market）ベースで1,056億ドル、半導体総売上の35％もの需要を支えたという。
ドコモ・ドットコムは26日、「スマートフォンコンテンツ利用動向調査」の結果を公表した。2011年8月4日～6日および9月22日～26日に、全国在住の15～59歳の男女で現在個人使用のスマートフォンを所有している約2000名を対象に実施されたもの。
調査会社の米カンター・ワールドパネル・コムテックは25日（現地時間）、スマートフォンの最新の調査結果を発表した。
放送倫理・番組向上機構（BPO）は26日、テレビ番組制作者666人と視聴者752人を対象に実施した、「テレビ制作・番組内容、テレビ放送の将来に関する意識調査」の結果を公表した。
イードが運営する教育情報サイト「リセマム」は26日、英語教材の顧客満足度を調査した結果をもとに「イード・アワード2012 英語教材 顧客満足度」を発表した。調査は、2011年11月24日から2011年12月22日までWeb上で実施され、3,737票の有効投票があったとのこと。
東京大学が、秋入学について5年後の実施をめどに取り組みを進めていく方針を明らかにし、旧帝大や早慶11大学に、同取り組みでの連携を打診したことから、「秋入学」への関心が一気に高まっている。
電子情報技術産業協会（JEITA）は25日、2011年12月単月と2011年度の第3四半期における「パーソナルコンピュータ国内出荷実績」を発表した。いずれも出荷金額は前年同期比でマイナス、出荷台数ではプラスの結果となった。
マイナビは1月24日、「2013年卒 マイナビ大学生のライフスタイル調査（携帯・スマートフォン・SNS等の利用状況について」の結果を発表した。回答数は6,123名（文系男子1,086名、理系男子780名、文系女子3,236名、理系女子1,021名）。
アジアICT業界のリサーチ・コンサルティングを手掛けるROA Holdingsは24日、『2012年日本移動体通信市場の予測（2012年の10大トピック分析）～キャリアとサードパーティ間の熾烈な争い～』と題した調査報告書を発表した。
