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コウォンジャパンは22日、MP3プレーヤー「Motz」シリーズ3モデルを発表。自作キットの「INO-500」、フォトフレーム型の「PHOTO-500」、ドングリ型の「ACORM-500」を7月2日に発売する。
ソフトバンクBBとファルコンSCは22日、ソフトバンクBBの本人認証システム「Synclock」と、ファルコンSCの本人認証システム「WisePoint」を組み合わせた「Web認証基盤」ソリューションを企業展開することに合意した。
パナソニック システムソリューションズ ジャパンは22日、「IPセキュリティ統合制御システム」を実現する2つのソフトウェア「多機能アラーム連動ソフトウェア」「モニター制御ソフトウェア」を発表した。
オーディオテクニカは22日、ノイズキャンセル専用設計を施したヘッドホン「ATH-ANC7b」など6製品を発表。7月17日より販売する。ATH-ANC7bの価格はオープンで、予想実売価格は20,000円前後。
米IBMは現地時間17日、モバイル・サービスの研究活動に、今後5年間で1億ドルの投資を計画していることを明らかにした。
日本シー・エー・ディーは22日、不正接続検知/排除システムの新バージョン、「IntraGuardian2」の販売を開始した。価格は従来機と同じ59,800円（税込）。
6月の上旬に開催されたCOMPUTEX TAIPEI 2009。WiMAXや台湾ベンダーの新製品、ネットブックの最新動向など、未公開映像を含めてまとめて紹介しよう。
パナソニック AVCネットワークス社CATVビジネスユニット長理事の香西卓氏は、ケーブルテレビ業界を活性化するための、次世代技術につても講演した。
CATV先進国の米国では6450万世帯がCATVを視聴し、2008年のデジタル化率は65％。2013年には91％になるといわれる。
「ケーブルテレビショー2009」で古河電気工業は、FTTHの「マルチメディアボックス」と「1UサイズGE-PONセンサ装置（1U-OLT）」を展示していた。
「ケーブルテレビショー2009」でパナソニックは、双方向技術を活用した多機能TVポータル技術「CATVユニバーサルポータル」を参考出展していた。
【スピード速報】はhttp://speed.rbbtoday.com/の1週間分の計測データをもとに各種の統計データを速報でお伝えする。このサイトはIXに計測専用サーバを置き、月間計測数は数十万を超え、統計データとしても十分な精度と信頼性を持っている。
総務省は19日、電気通信消費者相談センターにおける苦情・相談などの受付件数およびその概要を取りまとめ、結果を発表した。
プリンストンテクノロジーは19日、iPhone/iPod touch専用タッチペン「PIP-TPMB（ブラック）」「PIP-TPL（ライトブルー）」「PIP-TPW（ホワイト）」を発表。6月下旬より発売する。価格はオープンで、予想実売価格は980円。
サンワサプライは同社直販サイト「サンワダイレクト」にて19日、手のひらサイズでカプセル型のミニステレオスピーカー「ポータブルスピーカー 400-SP003」を発売した。価格は4,980円。
NECは、大学生・若手社会人などを対象とした新規プログラム「NEC次世代社会イノベータープログラム」の第1期生の募集を6月22日より開始すると発表した。
地デジ移行のための費用を要求する、いわゆる「地デジ詐欺」が発生している。総務省 関東総合通信局は18日、「ケーブルテレビ事業者」を装った詐欺に注意するよう注意喚起の文書を公開した。
イメーションは19日、第4世代iPod nanoをデジタルレコーダーに変身させるマイク付属のアダプタ「Micromemo nano 4G」を発売した。価格はオープンで、予想実売価格は6,980円。
米Intel（インテル）は現地時間18日、エコ技術、3Dインターネット、企業向けIT、無線モバイル技術など、約40件の研究テーマやプロジェクトを公開した。
バンダイは18日、楽しくウォーキングできるエンターテインメントデジタル歩数計「遊歩計（ゆうほけい）」シリーズの第4弾として、「遊歩計 天下統一〜歩いて戦国の覇者となれ〜」を発表。7月18日より販売する。価格は4,725円。
本日から開催されている「ケーブルテレビショー2009」。開催に先駆けて17日、キーマンによる講演が行われたので、その一部をビデオで紹介する。
情報処理推進機構（IPA）およびJPCERTコーディネーションセンターは18日、「iPhone OS」におけるセキュリティ上の弱点（脆弱性）に関する注意喚起を公表した。
アップルは18日、iPhone OSのアップデートモデル「3.0」の配信を開始した。価格は、iPhoneのiTunes 8.2以降は無料。iPod touchにも対応しており、1,200円でアップデートできる。
ディアイティは18日、無線LAN環境の脆弱性を調査する「無線LANセキュリティ診断サービス」を発表した。金融、一般企業、官公庁、自治体、教育・研究機関が対象で、7月1日より提供を開始する。
