日本電気と三信電気は27日、明治乳業が3月より操業を開始した十勝工場に無線LANを中核とするフルIPのネットワークシステム、およびFOMA/無線LANデュアルモード端末「N902iL」を納入した。
アメリカ航空宇宙局(NASA)は26日(現地時間)、スペースシャトル「エンデバー号」がフロリダ州のケネディ宇宙センターに20時39分に帰着したと発表した。
サンコーは27日、USBと手動両方で充電できるデジタルオーディオプレーヤー「CRANKING MP3 PLAYER」を同社直販サイトで発売した。価格は5,980円。
ハイホーは26日、「まとめてADSL-eコース お得プラスサービス」の申し込みと同コースの申込者を対象とした「まとめてADSL-eコース お得プラスサービス 特盛キャンペーン」を6月30日まで延長した
NTTドコモは26日、横須賀地区において屋外でのSuper 3Gシステムの実証実験を2月末より開始し、下り最大約250Mbpsのパケット信号伝送に成功した。
YouTube は27日、ジャパン・ライツ・クリアランス(JRC)と、日本における音楽著作権の包括利用許諾契約を締結したことを発表した。JRCは、L'Arc〜en〜Ciel、BENNIE K、スピッツなど、国内有力アーティストの音楽著作権を管理している。
27日、IRIコマース&テクノロジーは、同社がサービスしている携帯電話を使ったマイカー情報管理サービス「e燃費」の燃費データベースの集計による、部門ごとの実用燃費ランキングを発表した。
サン・マイクロシステムズは、デスクトップ環境を仮想化するためのVDI統合ソフトウェア「Sun Virtual Desktop Infrastructure Software 2.0(以下、Sun VDI Software 2.0)」を発売した。
アイリバー・ジャパンは26日、ミッキーマウスの形をしたデジタルオーディオプレーヤー用ポータブルスピーカー「Mplayerスピーカー」を同社直販サイトで発売した。価格は2,680円。
クレオは26日、写真・イラスト素材サイト「筆まめonline」をリニューアルオープンした。
日立製作所は26日、横浜のデータセンターを拡張し3棟目のデータセンターを建設することを発表した。地上7階、高さ31m、敷地面積5,829平方メートル、延床面積10,782平方メートルと、日立グループ最大規模のセンターとなる見込み。
ジャパン21は、スキャン機能付きペン型電子辞書「クイックショナリー2 漢字リーダー」を4月10日に発売する。価格はオープンで、予想実売価格は30,000円前後。
日本交通グループと、国際自動車(kmグループ)は25日、JR東日本、JCB、NTTドコモ、三井住友カードと協力し、複数の電子マネーに対応した共用決済端末を導入することを発表した。
米Symantecは26日、「ノートン・アンチウイルス For Mac Dual Protection」を発表した。価格は1万2,390円。発売は3月28日。
オールアバウトは26日、同社の総合情報サイト「All About」の専門家が執筆した記事を毎日新聞社が運営する総合情報サイト「毎日jp」へ配信を開始した。
インテルは26日、サーバー、およびワークステーション向けの低消費電力プロセッサー、クアッドコアインテルXeonプロセッサーL5400番台を発表した。出荷は即日開始される。
米F5 Networksは25日(現地時間)、米VMwareの「Technology Alliance Partner」プログラムに「セレクトパートナー」として加入したと発表した。
OKIは26日、音声の再生速度と音程を任意に設定できる音声LSI「ML2272Xシリーズ」を発表、サンプル出荷を開始した。2008年6月より量産出荷を開始する。
ネットワールドとアイベクスは26日より、サーバ向けログソフトの新製品「IVEX Meta Logger for Server」(アイベクス・メタ・ロガー・フォー・サーバ、IML for Server)の販売を開始した。
ウィルコムは26日、中国網絡通信集団公司の研究組織である中国網通集団ブロードバンド応用国家工程実験室有限公司(中国網通)と共同で、あらたに「W-SIM」の海外用インターフェイスを開発したことを発表した。
三菱電機は26日、金融端末などで読み取りに使用する密着イメージセンサーの新製品2機種を発表した。
ロジクールは26日、iPod用スピーカーのPure-Fi Express「PF-400」を発表。4月11日に発売する。価格はオープンで、予想実売価格は9,980円。
ファーストロジックは25日、住宅物件の逆オークションサイト「住宅の楽待」をオープンした。
ソフトバンクモバイルは25日、同社の3G携帯電話向けS!メール(MMS)において、4月1日よりメール送信数の規制を行うと発表した。