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フィリピンでの滞在で、ガジェット好きが最も楽しみにしていることの1つに、廉価な端末の視察があるだろう。今回、筆者はマカティエリアにある、日本食街Little Tokyo（リトルトーキョー）からほど近くの、「Makhati Square（マカティスクエア）」に赴いてみた。
パナソニックは14日、ワイヤレスモニター付テレビドアホン「どこでもドアホンVL-SWD220K」を4月20日より発売する。希望小売価格はオープン。
マクロミルは14日、防災に対する意識や備えの実態についてアンケート調査の結果を発表した。
フィリピンに到着して数日が過ぎた。前回、フィリピン航空の機内Wi-Fiについてレポートしたが、今回は、何日か過ごしてみて分かったフィリピンの通信インフラ状況についてレポートする。
エコルートは13日、住宅用耐震シェルターを強化した「事業所用 耐震シェルター防火タイプ」を発売したことを発表した。
NTTデータ、NTTデータイタリア、日本電信電話（NTT）の3社は13日、「触覚を使った屋内ナビゲーション」に関する実証実験を開始すると発表した。
セブン－イレブン・ジャパン、イトーヨーカ堂、ヨークベニマルの3社は10日、茨城県と地域社会における安全・安心の取り組みの一環として、「茨城県の地域見守り活動に関する協定」を締結した。
オートバイのレンタルサービス「レンタル819」を運営するキズキレンタルサービスは、緊急災害時などの非常時にレンタルオートバイを活用することを想定して、50ccのビジネスバイクを250台以上準備した「成田国際空港店」を17日にオープンすることを発表した。
北海道・札幌市で開催されている「第68回 さっぽろ雪まつり」もいよいよ終盤。冬の北海道を応援する「雪ミク（初音ミク）」のフェスティバルが札幌で開催される。
ゼンリンの地図データが、ゴルファー向けアパレルブランド「マスターバニーエディション」のポロシャツデザインとして採用され、4月上旬に発売開始される。ゼンリンの地図データがアパレルデザインに採用されるのは、今回が初となる。
ケイ・オプティコムは9日、携帯電話サービス「mineo（マイネオ）」の法人向けサービスとして、「mineo監視カメラサービス」を4月から提供することを発表した。
国土交通省は、完全自動運転車の公道実証実験を可能とするため、ハンドルやアクセル・ブレーキペダルなどの保安基準を緩和できるように道路運送車両の保安基準を改正する。
シックス・アパートは、WordPressの脆弱性の発表を受け、Movable Type Data API の安全性について発表した。
高千穂交易は9日、米・Tyco Retail Solutionsのデータ管理統合プラットフォーム「TrueVUE（トゥルービュー）」及び同社の商品監視システム（EAS）「SensormaticSYNERGY（センソマチックシナジー）」の本格販売を開始したと発表した。
KEY STATIONは7日、ホテル事業者や不動産業者向けの24時間無人の鍵受け渡しシステム「KEY STATION」に、遠隔コンシェルジュ機能を提供する「ウェルカムガイド」と、24時間旅行をサポートする「24時間コンシェルジュ」を提供開始したことを発表した。
国際展示場で開催されているギフト・ショーの会場で、EFGは韓国Woorin社の超薄型キーボード「Wekey Pocket Keyboard」を展示していた。
当初把握していたよりも、来店者数が10倍多かった。メガネ小売チェーン「ビジョンメガネ」のアリオ亀有店が、それを知るきっかけになったのが人工知能。この情報を元に、潜在顧客の獲得へと動き出す。
フィッシング対策協議会は9日、Apple をかたるフィッシングメールが出回っているとして、注意喚起を行っている。
モノリスソフトは、不審な電話に関する注意喚起を行っています。
ポータルサイト「goo」を運営するNTTレゾナントは8日、東京・池袋サンシャインシティで18日に開催される「ぎゅっとぼうさい博！2017～1日でぎゅっと防災・減災が身につく博覧会～」へ「goo防災アプリ」を出展する。
筆者はいま、フィリピン航空を利用して、フィリピンへと向かっている。機内ではエンターテインメントのほか、ブランジングも可能な無料Wi-Fiが提供されていた。
セイエンタプライズは、災害時の荷物運搬に役立つキャリーカート「ロルサー」を7日より発売した。災害時に意外と重い非常用持出袋を運搬できるキャリーカートで、通常時はショッピングカートとしても使用できる点を特徴としている。
近年相次いで発生している食品等への異物混入問題。中でも混入物で最も多い「虫」への対策は、食品工場や医薬品工場において最重要な課題といえる。
セコムトラストシステムズは6日、「セコム安否確認サービス」の利用者向けに「LINE」アプリと連携した危機管理サービスの提供を開始することを発表した。
