マクロミルは14日、防災に対する意識や備えの実態についてアンケート調査の結果を発表した。 アンケートは熊本地震から1年が経過した現在、大震災に対する備えや情報に対する意識などを調査したもので、男女1,000人を対象として実施されたもの。 83%の人が大震災に対する備えを行っており、2人に1人が日用品・水・食料品を備蓄するなど、防災意識の向上が伺えるものとなっている。備えの内訳としては他にも「災害速報のサービスやアプリの利用」が18％、「モバイルバッテリーを携帯」が17%など、デジタル関連での備えも強化傾向となっている。 また、災害発生時の情報入手の手段としては、1位がテレビで約80%、総務省が活用を促している「災害伝言サービスの情報」と「インターネット上のニュースサイトの情報」がほぼ同率の約67%となっており、以下家族からの情報やラジオ、防災行政無線と続き、TwitterなどのSNS上の情報も約24%という数値となっていたという。 実際の震災の際にはSNSでのデマ情報も多いため、災害に対するデマ情報をネットで見かけた際の行動についても調査が行われた。デマ情報を得た後の行動として、本当の情報だと信じてSNSや他人に広めてしまった人が7.4%、信じたものの拡散を行わなかった人が19%、デマ情報だと気がついたためSNSや他人に広げなかった人が71.1%となっている。 数字的にはリテラシーが高いようにも感じるが、4人に1人はデマ情報を信じてしまったという実態が浮かびあがっている。
アンケートサービスQuestant、Yahoo! ニュース「意識調査」から導入も
