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前回の連載ではNECビッグローブのMVNOサービス「BIGLOBE 3G」について触れたが、実際に端末を使っていると、もっとイロイロと話したいことが増えてくる。それに合わせて、いくつか疑問に思うことも出てきた。
7日、メルー・ネットワークスが仮想化技術による無線LANソリューションに関する発表を行った。
テレコムスクエアは8日、日本で初めてとなるミャンマー連邦共和国専用の携帯電話のレンタルサービスを開始した。
EMCジャパンは、フィッシングやオンライン犯罪関連ニュース「Monthly AFCC NEWS Vol.60」を発行した。トピックとして「ホワイトハットとブラックハットの攻防」を取り上げている。
ゼットエムピー（ZMP）は、車載CAN情報と運転者/乗員の動作を同時計測可能な「カー＆ドライバー モニタリングパッケージ」の受注を開始した。
ヤフーは8日、知恵共有サービス「Yahoo!知恵袋」をスマートフォンでも閲覧できるAndroidアプリ「Yahoo!知恵袋アプリ」の提供を開始した。iPhone版も近日公開する予定。
科学オリンピック支援委員会は、国際科学オリンピックイギリス大会に実際に出題された問題を題材に、同大会のメダリストたちが世界水準の科学実験を紹介する参加体験型のワークショップを開催する。
朝日新聞社は、科学・数学分野の独創的な発想と研究成果を競い合う「第10回高校生科学技術チャレンジ（JSEC）」を開催、科学自由研究を9月1日（土）から10月6日（土）までの期間募集する。
学習教材出版社の大手文溪堂は、iPad用の漢字筆順学習アプリ「そらがき」を公開している。iPadの画面を指やスタイラスペンでなぞることで、漢字の筆順と字形を学習することができる。
楽天の子会社であるKobo Inc.（本社：カナダ）と小学館は、小学館の創業90周年の取り組みにおいて電子ブックリーダー「kobo Touch」が採用された、と発表した。小学館は創業90周年の8月8日、全社員に「kobo Touch」を配布した。
NTTドコモは8日、5インチ大画面で急速充電に対応したスマートフォン「docomo NEXT series ELUGA power P-07D」を10日に発売すると発表した。
東京都は、9月22日に小学生を対象にした「森の科学探検隊（自然観察会）」の参加者を募集している。専門家を隊長に迎え、多摩地区の自然や生き物に触れる。参加費は無料で、事前応募が必要。
キャリア教育コーディネーターネットワーク協議会とコヂカラ・ニッポンは、小学生5・6年生を対象としたプログラム「はたらくオトナにインタビュー!夏休み自由研究プログラム」を開催する。
ブラザー販売は8日、ブラザー工業のモバイルプリンタ「PocketJet（ポケットジェット）」で新たに無線LAN搭載「PJ-673」を発表した。販売開始は10月下旬。価格はオープン。
ドリーム・トレイン・インターネット（DTI）は8日、月額490円で利用できるモバイル通信サービス「ServersMan SIM 3G 100」の提供を開始した。
知的財産高等裁判所（知財高裁）は8日、グリーがディー・エヌ・エー（DeNA）などに、損害賠償とゲームの配信差し止めを求めた訴訟について、グリーの主張を認めた東京地裁判決を取り消し、グリーの請求を棄却した。
グリーンハウスは8日、パソコンのUSBポートからiPadを充電できるiPad専用USB充電アダプタ「GH-UAD-IPADA」を発表した。販売開始は8月中旬。価格はオープンで、予想実売価格は1280円前後。
KDDIと沖縄セルラーは8日、商品のクチコミを共有するサービス「itemloupe」（アイテムルーペ）のiOS版アプリの提供を開始した。アプリはApp Storeから無料ダウンロードが可能。
プラネックスコミュニケーションズは、USBの凸凹がどちらを向いていても接続できるUSBコネクタ・オス「THE FLIPPER」採用のUSBケーブルを4シリーズ販売開始した。
ジャパンケーブルネット（JCN）は8日、JCNのコミュニティチャンネル（視聴可能世帯数、約315万世帯）に、新チャンネル「にっぽんケーブルチャンネル」（地上デジタル10ch）を追加することを発表した。10月1日より放送を開始する。
総務省は7日、2011年度における「電気通信サービスに関する利用者からの苦情・相談」を取りまとめた概要を公表した。
ウィルコムの発表によると、8月1日未明、ウィルコムプラザ岡山下中野（岡山県岡山市南区）において約20キログラム程度の小型金庫が盗難被害にあったという。
ふみコミュニケーションズが運営する女子中高生のためのポータルサイト「ふみコミュ！」は8日、女子中高生によるスマートフォン利用実態を調べる第3弾調査『「恋とスマホ」いっせ～大調査！』の結果を公表した。調査期間は7月18日～31日で、357名から回答を得た。
IDC Japanは8日、「国内データセンターの施設に関する調査」の結果を発表した。2012年3月に実施したもので、従業員数10人以上の国内企業435社が対象（商用データセンターを所有する事業者：82社、企業内データセンターを所有する一般企業：353社）。
