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オムロンは11日より、20ｍの長距離検出を実現した光電式透過型センサ（セーフティライトカーテン）「形MS4800シリーズ」の発売を開始する。
インテルキャピタルジャパンは11日、キールネットワークスの投資ラウンドを主導し、同社に投資したと発表した。出資金額などの詳細については非公開だ。
NTTドコモのキャラクター“ドコモダケ”に春のスペシャルバージョンが登場だ。
アジレント・テクノロジーは10日、自動車ボディ制御モジュールやセーフティ・エレクトロニクス・モジュールといった車載電子機器向けの機能試験システム「Agilent TS-5040 ファンクション・テスト・システム」を発売した。価格は350万円から。出荷は4月の予定だ。
NECならびにNECパーソナルプロダクツは11日より、上肢障害者向けパソコン操作支援ソフトウェア「オペレートナビEX」のWindows Vista対応版となる「オペレートナビEX（Ver3.0）」（PS-OP/NV30）の販売を開始した。
ウェブルート・ソフトウェアは11日、2007年12月の国内トップ10スパイウェアランキングを発表した。
クリエイティブメディアは11日、クレジットカードサイズのスリムなメディアプレーヤー「CREATIVE ZEN」シリーズの新たなラインアップとして、2GBのフラッシュメモリを搭載した低価格モデル「ZN-Z2G-BK」を発表した。価格はオープンで、同社直販サイトでの価格は12,800円。
バイ・デザインは11日、地上デジタルチューナー搭載の50型ハイビジョンプラズマテレビ「PH-5000DFK」を同社直販サイトで239,800円から199,800円に値下げした。独自のローコストオペレーションとコストの見直しで値下げを実現したという。予約販売で、1月22日に出荷予定。
セイコーインスツルは11日、日本語辞典の最高峰「広辞苑第6版」（最新版）を収録した広辞苑専用電子辞書「SR610」を発表。2月上旬に発売する。価格は21,000円。
シグマA・P・Oシステム販売は、フルHDにも対応した4ポートHDMIセレクタ「HD2SW4」を発表。1月中旬に発売する。カラーはシルバー/ブラックの2色を用意。価格はオープンで、予想実売価格は12,800円。
松下電器産業は11日、HDD搭載ハイビジョンDVDレコーダー「ハイビジョンDIGA」の新シリーズとして、HDD内蔵タイプの「DMR-XP12」とVHS一体型タイプ「DMR-XP22V」の2モデルを発表。2月5日に発売する。価格はオープンで、予想実売価格は75,000円、100,000円前後。
東芝は11日、省電力LEDバックライトを採用した13.3型ワイド液晶搭載ノートPC「dynabook CXW/47EW」を同社直販サイトで発売した。価格は172,800円から。
日本サムスンは11日、高画質液晶パネルを搭載した8型デジタルフォトフレーム「SPF-83H」を発表。1月18日に発売する。価格はオープン。
8日（現地時間）、ラスベガスで会期中の世界最大の家電展示会「CES」で、ゼネラル・モーターズ・コーポレーション（GM）会長兼CEOのリック・ワゴナー氏による基調講演が行われた。
エバーグリーンは11日、HDDに動画データを詰め込んで再生できる2.5型ハードディスクムービープレーヤー「DN-HMP218」を同社直販サイト「上海問屋」で発売した。カラーはシルバーとブラックを用意。価格は3,999円。
パナソニック コミュニケーションズは21日より、遠隔地からのパン・チルト・ズーム操作機能を搭載したネットワークカメラ「BB-HCM527」を発売する。
インテリジェンスは14日より、エンジニア求人に特化した求人情報サイト「DODAエンジニア」を開設する。
ソフトバンクモバイルは12日より、冬商戦向け新機種として携帯電話「PHOTOS（フォトス） SoftBank 920SC」（サムスン電子製）を全国で発売する。
フォーティネットジャパンは10日、「フォーティネットウイルス対処状況レポート」と題する文書で、脅威とスパムの2007年総括および2008予測を発表した。
エヌ・ティ・ティ・ネオメイトは10日、遠隔操作サービス「ひかりモバイル myPC」、および「ひかりモバイル myPC Pro」の機能拡張を発表した。
アドテックは10日、「199ドルPC」として話題のASUSTeK製ミニノートPC「Eee PC」を同社直販サイトにて25日に発売する。OSはWindows XPを搭載。直販価格は49,800円で、11日より予約を受け付ける。
KDDIグループでホスティング事業を展開するServisionは10日、「株式会社KDDIウェブコミュニケーションズ」への社名変更を発表した。2008年2月1日をもって新社名に移行する。
松下電器産業は10日、本日開催の臨時取締役会で、10月1日付（予定）で社名を「パナソニック株式会社」（英文表記：Panasonic Corporation）に変更することを決議したと発表。
モニターの薄さや大きさが競われているテレビ市場だが、「独自路線を狙ってこんな機能を盛り込んでみた」、というようなテレビの付加機能に注目してみた。
