フリースポット協議会は、長野県と大阪府の2か所に設置されたアクセスポイントをあらたに追加した。
サードウェーブは、ゲームPC「Prime Galleria(プライムガレリア) モンスター ハンター フロンティア オンライン推奨PCシリーズ」の購入者に、ゲーム内で使用できる同社オリジナルアイテムをプレゼントするキャンペーンを22日から実施する。
22日、さくらインターネットは中間決算における特別損失の計上の発表とともに、インターネット接続事業の一部を動画配信などを行う子会社であるDOMIRUに売却譲渡すると発表した。
ハロッズは22日、コンセントに直挿しが可能なコンパクトサイズのPLCアダプタ「HP7050/S」を発表した。11月23日発売で、PCショップ「ソフマップ」では本日より販売を開始する。予想実売価格は3,980円。
アイ・オー・データ機器は、ネットワーク接続型HDD(NAS)「LANDISK Home」の新ラインアップとして、PCレスでデジカメの写真を保存できる機能を備えた「HDL-GS」シリーズ12月中旬に発売する。
日本放送協会(NHK)は21日、標準化提案を行い策定作業を進めていたスーパーハイビジョンがSMPTE(米国映画テレビ技術者協会)にて基本的なパラメータを規定した暫定規格として承認されたと発表した。
21日、MM総研は2007年9月末時点でのブロードバンド回線事業者への加入件数調査の結果を発表した。
エムピオ・ジャパンは21日、フラッシュメモリタイプのデジタルマルチメディアプレーヤー「MG200」シリーズを発表。4GB/2GB/1GBの3モデルが用意されている。4GBは12月下旬、そのほかは12月1日に発売する。
日本ブランド戦略研究所は21日、次世代DVDの購入意向とメーカーのブランドイメージに関するアンケート調査の結果を公表した。調査結果によると、消費者が購入したいと考える次世代DVDメーカーの1位はソニーとなっている。
新型ナブ・ユーの評価テスト第2回。「その1」では、特筆ものの吸盤についてとりあげたが、実際のナビ機能はどうだろうか。操作性やメニュー画面、ナビ精度などをチェックしていこう。
KDDIと沖縄セルラーのKDDIグループは、au携帯電話の新ラインナップとして「INFOBAR 2」を12月1日より、「A5529T」(製造:東芝)を11月22日より販売開始する。
ワコムは21日に、電子ペンで直接手書き入力できるサイン入力用液晶ペンタブレット「STU-500」がドイツ・ベルリン州立銀行(Berliner Sparkasse)の基幹業務において採用されたことを発表した。すでに開発は完了し受注生産を開始しているとのこと。
日立製作所は21日に、小型軽量な対話型ロボット「EMIEW 2」(エミュー・ツー)を開発したと発表した。
日本電気(NEC)は21日、低価格・小型化を実現したA4対応カラーレーザプリンタ「マルチライタ5700C」と、コストパフォーマンスに優れた高速A3対応カラーLEDプリンタ「カラーマルチライタ9300C」を発表。
さくらインターネットは21日、同社の基幹ネットワークとなるバックボーンネットワークの回線容量を従来の112Gbpsから128Gbpsに増強した。
日本電気は21日、サーバ仮想化技術の領域への取り組みを強化すると発表した。
KDDIと沖縄セルラーは21日、ナビタイムジャパンとの協業で提供しているau携帯電話向け歩行者ナビゲーションサービス「EZナビウォーク」において、新サービス「ナビログ」の提供を開始した。
モトローラは21日、携帯電話端末向けヘッドセットの新製品として、メタリックなデザインを採用するイヤーフックタイプのBluetooth対応ワイヤレスヘッドセット「H680」を発表した。価格はオープンで、予想実売価格は14,800円。
米Blue Coat Systemsは19日(現地時間)、同社の「Blue Coat ProxySG」アプライアンスのユーザー認証機能を拡充したと発表した。SGOS 5.2搭載製品の保守契約を結んでいるユーザーにはこれらの新機能を含むソフトウェアが無償で提供される。
ネットレイティングスは21日、2007年10月度のインターネット利用動向に関する結果をまとめたものを発表した。
三菱電機インフォメーションテクノロジーは21日、メールアーカイブアプライアンス「LogAuditor Mail Saver AM」3モデルを発表した。
アイ・オー・データ機器は21日、防水&耐衝撃性能を備える容量16GBのモバイルストレージ「HDMC-U16ZM」を発表した。価格は26,565円で、12月中旬発売。
ウィルコムおよびウィルコム沖縄は29日より、ハギワラシスコム製AIR-EDGE端末「WS008HA」のメモリ容量を拡張したモデルを販売する。
日立マクセルのヨーロッパ法人「Maxell Europe Ltd」は、欧州における一部の放送用ビデオテープに関して、欧州独占禁止法に違反したとして、23億円の課徴金納付命令を受けた。