コモドソリューションズは14日、建設現場の熱中症危険度を遠隔で監視し、熱中症による労働災害の防止をサポートするIoTサービス「熱中症対策サポーター」を1日から開始したことを発表した。 同サービスは日本気象協会監修による熱中症計(センサー端末)、Bluetoothで接続するスマートフォン、アプリ、クラウド上のセンターシステム、監視のためのパソコンを使って運用する。 建設現場などにおいて作業員に熱中症計を配布し、現場の温湿度データを収集した上で各作業員の熱中症指数を一覧で表示。熱中症危険度は「危険」「厳重警戒」「警戒」「注意」「ほぼ安全」の5段階に分類され、「危険」なら赤、「ほぼ安全」なら水色というように色分けされるので、安全管理者が各職場の危険度を視覚的に把握することができる。 熱中症危険度の高い場所にいる作業員には、管理者側から休憩を促すメッセージを送信可能。一つの現場においてエリア毎や職種毎に一括監視したり、複数の現場を本社から一括監視することも可能だ。 厚生労働省によると職場における熱中症の死亡者数は概ね毎年20人前後で推移しており、中でも建設業は死亡件数が多いため熱中症対策が求められてきた。本サービスは熱中症計とアプリをインストールしたBluetooth対応のスマートフォンを所持するだけで管理が可能なので、建設現場だけでなく高齢者の見守りや学校行事、各種イベントなど、熱中症の発生が危惧されるシーンでも活用できる。 料金は、熱中症リスクが高まるシーズン期間内(2016年4月15日~9月30日までを予定)のシステム利用料として、5名パックが98,000円、10名パックが148,000円(いずれも税別)となっている。センサー端末に関しては別途購入する必要がある。オプションとしてスマートフォンのレンタルや、スマートウォッチなどの他デバイスとの連動なども可能とのこと。