MM総研は20日、コミュニケーションロボットに関する意識調査の結果を発表。コミュニケーションロボットの認知度は、「概ね理解している」がわずか18％で、「言葉を見たり聞いたりした程度」が50.4％、「わからない」が31.6％だった。 具体的な製品の認知度で最も高かったのは、ソフトバンクロボティクスの「Pepper（ペッパー）」で41％。次いでロボガレージの「Robi（ロビ）」が16.2％、3番目はタカラトミーの「Robi jr.（ロビジュニア）」の7.2％となっている。ただし、いずれの製品も認知していないという回答が49.7％と約半数を占めた。 認知度が高いとは決して言えないコミュニケーションロボット。今後の購入意向についても、「1年以内に購入したい」は1.6％とごくわずかで、「1年以上先になるが、購入を検討したい」も13.1％という程度。「購入したくない」が85.2％にのぼり、認知度の低さが購入意欲にも反映されているようだ。 そこで、求める機能を複数回答で尋ねると、「人間の声を認識できる」（56.8％）、「人間と対話することができる」（53.5％）、「学習能力がある」（50.2％）がトップ3となった。さらに、活躍の場について複数回答で質問すると、「病院・介護施設」（33.2％）、「駅・空港」（25.9％）、「役所（市役所・区役所など）」（24.3％）が上位に挙がった。 病院・介護施設での話し相手としての活用をはじめ、交通機関や公共施設といった多くの人が行き交う場でコミュニケーションロボットの利用が進めば、認知が広がることで需要の拡大が期待される。2020年の東京オリンピック・パラリンピックに向けて訪日外国人向けに多言語対応が進めば、ワールドワイドに市場が広がる可能性も秘めていそうだ。
