日立、最大2,000台のスマートメータを管理可能な無線ネット技術を開発

エンタープライズソフトウェア・サービス

2012年4月16日（月） 17時27分

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　日立製作所は16日、約2,000台までのスマートメータの検針データを1台の集約装置で一元的に管理可能な、無線ネットワークの基本技術を開発したことを発表した。

　この技術は、小電力無線通信向けの通信経路構築に関する国際標準通信規格「RPL」（IPv6 Routing Protocol for Low power and Lossy Networks）に準拠しており、950MHz特定小電力無線帯域を使用するものとなっている。東京や、中国、シンガポールなど、高密度化が進展した大都市において、超高層集合住宅を対象とした大規模自動検針システム構築に活用される見込みだ。将来普及が見込まれている太陽光発電装置や蓄電池等の遠隔監視・制御（エネルギー管理システム）への対応も可能とのこと。

　スマートグリッド関連の技術のひとつには、「AMI」（Advanced Metering Infrastructure、先進的検針インフラ）がある。日立では、ネットワーク配線を構築することなく、システム構築コストの低減が可能な無線ネットワークに着目。2000年から、通信経路を自動で選択する「マルチホップ通信」を活用することで、柔軟に通信範囲を拡張できるアドホックネットワーク技術の研究を推進しており、すでに道路交通システムやビル管理などの分野において、本技術を適用した無線ネットワークシステムを提供しているという。

　今回開発された技術は、IETFで標準化されているマルチホップ通信規格RPLを採用し、複数のスマートメータの通信品質を定期的に計測することで、自動的に品質の良い安定した通信経路を選択し通信できる技術となっている。本技術を適用することにより、通信障害が発生した場合にも、自動的に別の通信経路に切りかえ安定した通信ができる。さらに、通信スケジュールを集約装置が一元管理し、各スマートメータが決まったタイミングに沿ってデータを送信することで、データの衝突や破損を回避できる制御技術も開発。今回、スマートメータ間の通信に950MHz特定小電力無線（伝送速度100kbps）を使用し、200台のスマートメータデータを1台の集約装置で30分ごとにデータ収集できることを確認したとしている。

《冨岡晶》