ギタリスト布袋寅泰と歌手の吉川晃司によるユニットCOMPLEXが復活し、7月30日に東京ドームにて東日本大震災の復興支援を目的としたチャリティーライブ「日本一心」を行うことが発表された。
西日本旅客鉄道(JR西日本)は28日、関西方面のおでかけ情報サイト「マイ・フェイバリット関西」(マイフェバ)の本格稼働の開始を発表した。スマートフォンアプリの配信や抽選プレゼント、「OSAKA STATION CITYオープン記念 マイフェバキャンペーン」を開始する。
防衛省 海上自衛隊は28日、「海上自衛隊公式Facebookアカウント」を開設したことを公表した。あわせて、海上自衛隊へ寄せられたメッセージを、現場の自衛官に届ける「CHEER FOR MOVE」プロジェクトもスタート、特設サイトを公開した。
電子情報技術産業協会(JEITA)は、3月の「パーソナルコンピュータ国内出荷実績」を発表。2月に続き前年同月比を下回ったが、2010年度の年間実績ではリーマンショック前の2007年度を上回り1,000万台超を記録した。
セガは、港区・台場に展開するセガ・アミューズメントテーマパーク「東京ジョイポリス」に3種類の新アトラクションを導入した。
アップルから28日に発売されるiPad 2は、Wi-FiモデルとWi-Fi+3Gモデルの2モデルが用意される。Wi-Fi+3Gモデルの料金プランについては、2年契約の「iPad 2 for everybody」加え、プリペイドプランも用意される。
radikoは27日、東日本大震災の復興支援サイトを開設し、主な被災地区、岩手県、宮城県、福島県、茨城県のラジオ7局の放送を、『radiko.jp』のシステムを活用して、順次、日本全国に配信すると発表した。
アップルは27日、iPhone 4のホワイトモデルの販売を28日より開始すると発表した。直営店のApple Store、ソフトバンクショップおよびソフトバンクオンラインショップ、iPhone取扱店にて順次販売される。
サイバーエージェントは長く待たれたアメーバのオープン化などスマートフォンにおける全体戦略を語りました。
アップルは27日、iPad 2の日本発売を発表した。28日からApple直営店とソフトバンクショップなど一部のiPad取扱店で午前9時以降、オンラインのApple Storeでは4月29日の午前1時から販売が開始される。
昭文社は、子会社マップル・オンが外出をサポートするiPhone向けアプリ『MAPPLE
ガイドナビ』をAppStoreで近く発売すると発表した。
ビットアイルは27日、大阪データセンターを6月1日に開設すると発表した。
日立製作所と三菱重工業は27日、福島第一原子力発電所への支援対策を共同で実施するための検討を開始したと発表。
ピスチャーは、東京大学、慶應大学SFC、デジタルハリウッド大学の協力のもと、中高生向けIT教育プログラム「Life is Tech !」のサービスを本格始動すると発表した。
ソフトバンクテレコムは27日、韓国最大の通信事業者KT Corporationと、データセンターサービス事業において提携したことを発表した。KT社の提供するデータセンターサービスを日本企業向けに提供するための協力関係を推進する。
スタンダード&プアーズ・レーティングズ・サービシズ(以下、S&P)は27日、日本国債の長期ソブリン格付けの見通しを、従来の「安定的」から「ネガティブ」に変更したと発表した。
Yahoo! JAPANが東日本大震災の復興支援として「ドラえもん」コミック5作品を無料配信している。iPhone、iPad、パソコンで読めるようになっている。
三菱は27日、3D対応の23型ワイド液晶ディスプレイ「Diamondcrysta WIDE」(ダイヤモンドクリスタワイド)の新製品「RDT233WX-3D」を発表した。販売開始は5月30日。価格はオープンで、予想実売価格は52800円前後。
NECとウイングアークテクノロジーズは27日、ビジネスインテリジェンス(BI)領域での協業を強化することを発表した。
エプソンは4月27日、「オフィリオプロジェクター」のオプション商品「インターフェースボックス」(型番:「ELPCB01」)を6月に発売すると発表した。
D-ウェーブからiPhone・iPad用のタイムカードアプリ「絶対定時少女」がリリースされた。残業をしすぎたり遅刻をすると、17歳の女子高生キャラクターに叱られてしまう。
Google Japanは27日、東日本大震災の被災地の企業や店舗の情報を伝えることができるツール「ビジネスファインダー」の提供を開始した。
ローソンは26日、写真を共有できるiPhoneアプリ「Instagram(インスタグラム)」や「Twitter」を活用した「“おにぎりが似合う景色”写真投稿キャンペーン」を開始した。
ソニー・コンピュータエンタテインメントは27日、PlayStation Network(PSN)への不正アクセスにより、7,700万人分の個人情報が流出した件で、サイト上に謝罪文を掲載した。