IDC Japanは9日、国内コンファレンスソリューション（電話会議／Web会議／ビデオ会議）市場について、2009年の同市場の分析、企業ユーザー利用動向、今後の導入意向などの調査結果を発表した。 国内コンファレンスソリューション市場として、一般電話回線やISDNなどを利用した「レガシー型会議システム」と、プラットフォームとしてIPネットワークを利用した「IP会議システム／テレプレゼンス」の両方について、企業ユーザーの利用状況や受容性について調査したもの。 それによると、IPプラットフォームを利用した、IP会議システム／テレプレゼンス市場は、2009年の市場規模が前年比8.8％増の210億9,400万円となり、堅調な成長を遂げたとのこと。国内経済状況が低迷する中で、同市場が堅調な成長を遂げている理由は、出張旅費の削減、出張時間の節約など、経費削減や効率化の効果がユーザーに分かりやすいためであるとIDCでは見ているという。また2009年前半に流行した新型インフルエンザへのパンデミック対策としてIP会議システムが多く導入された可能性もあるとのこと。 2010年2月時点の調査（従業員100人以上のユーザー企業511社）では、コンファレンスソリューションを利用しているユーザーは全体の62.4％。ビデオ会議ソリューションを利用しているユーザーは全体の41.9％になった。コンファレンスソリューションに関する将来の導入意向については、Web会議サービス、自営IP高精細ビデオ会議システムに対する導入意向が高い結果となっており、高性能な自営システムと簡易なサービスを使い分ける2極化の傾向が強く、昨年の調査と比較し、より情報量が多いソリューションにシフトしていることが明らかとなった。
