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トヨタ車体は、名古屋市および日本郵便と共同で、郵便集配作業に4台の超小型モビリティを活用する実証実験を6月4日より開始すると発表した。
デンソーは、超小型電気自動車（EV）を活用した独立電源ネットワークシステム「ピコグリッドシステム」を開発し、同システムを使用した構内移動の運用を安城製作所で開始した。
富士キメラ総研は、個人・少人数向け次世代モビリティの世界市場、想定用途とそれを取り巻く環境の動向を調査し、普及へ向けた課題などをまとめた報告書「2015次世代モビリティ関連市場総調査」を発表した。
デルタ電子は5月20日、スマートフォンの通信技術と連携しながら、充電サービス料金の簡単決済サービスを実現する業界初となる「スマートEV充電サービスソリューション」を開発したと発表した。
軽井沢・白糸ハイランドウェイは、4月23日から2016年3月31日の期間限定で、電気自動車（EV）に限り無料化すると発表した。
ソフトバンクモバイルと一般財団法人明日香村地域振興公社は7日、「超小型モビリティ」（移動車）のレンタルサービス「MICHIMO（ミチモ）」を、4月17日にグランドオープンすることを発表した。
日本ユニシスなど3社は、山陰地区における電気自動車（EV）やプラグインハイブリッド車（PHV）を利用した観光振興を目的に、島根県主要都市の観光・商業施設に急速充電器10台を設置し、充電インフラシステムサービス「スマートオアシス」の提供を開始した。
佐川急便は、東京の大手町・丸の内・有楽町地区のグリーン物流構築の一環として、3月1日から電気トラックによる集配業務を開始したと発表した。
経済産業省は12日、電気自動車・プラグインハイブリッド自動車の普及をさらに加速させる方針を発表した。2014年度補正予算を活用し、関連事業を強化する。現在、電気自動車等の国内累計販売台数は、累計約11万台で、世界第2位の保有台数だという。
セキスイハイム東四国は、電気自動車（EV）との連携システムを搭載したスマートハウス「V to Heim」の本格販売を1月24日より開始する。
電気自動車やプラグインハイブリッドカーの大型バッテリーを、クルマを走らせるだけでなく、太陽電池を備えるスマートハウスの蓄電装置として活用する「V2H（Vehicle to Home）」がいよいよ普及段階に差し掛かってきた。
トヨタ自動車は1月22日、新型燃料電池自動車『MIRAI』の増産を決定した。
神奈川県川崎市のベンチャー企業、FOMMは「オートモティブワールド2015」に4人乗りの超小型電気自動車『FOMMコンセプトOne』を出展。2016年からタイで生産販売を開始するという。
NEXCO西日本とジャパンチャージネットワークは、12月24日より順次84か所のサービスエリア（SA）・パーキングエリア（PA）において急速充電設備のサービスを開始すると発表した。
ポルシェジャパンが15日、兵庫県の淡路島で「ポルシェ パナメーラS E-ハイブリッド」の試乗会が開催された。
経済産業省などはことし6月、水素社会実現に向けた「水素・燃料電池戦略ロードマップ」をまとめ、2015年を“水素元年”とし、「定置用燃料電池や燃料電池自動車の活用を大きく広げ、我が国が世界に先行する水素・燃料電池分野の世界市場の獲得を目指す」と位置づけた。
TDKブースでは、走行中に充電可能な電気自動車（EV）と、その実証実験の結果を展示していた。EVの電力伝送技術として、非接触型で駐車時に充電する方式が登場している。TDKの方式も非充電方式だが、走行中にも充電できる点がポイントだ。
ホンダは、「CEATEC JAPAN 2014」に「スマート水素ステーション（SHS）」の実物大モックアップや、「可搬型インバータボックス」、テレマティクスサービス「ROAD H！NTS（ロード ヒンツ）」などを展示する。
米クアルコムは16日、電気自動車用ワイヤレス給電技術（WEVC）「Qualcomm Halo」の紹介ビデオを公開した。
メルセデスベンツ日本は9月12日、スマート『フォーツー エレクトリック ドライブ エディションディズニー』を発売した。40台限定の販売となる。
九州大学と科学技術振興機構は、カーボンニュートラル・エネルギー国際研究所や工学研究院の中嶋直敏教授らの研究グループが固体高分子形燃料電池の白金使用量削減に成功したと発表した。
日本ユニシスとユビテック、ジョルダン、日産カーレンタルソリューションは9月8日、電気自動車（EV）／小型EVによるカーシェアローミングサービスを函館市で実施、利用者の募集を開始した。
WHILLは、革新的なデザインと4WDの走破性、新開発の全方位タイヤによる機動力を併せ持つ、次世代パーソナルモビリティ「WHILL Model A」を9月より発売する。
岩谷産業は、2015年に一般販売が予定されている燃料電池自動車（FCV）への水素需要に対応するため、東京タワー直下に水素ステーションを建設すると発表した。
