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東北地方太平洋沖地震の発生にともなう計画停電や断水の影響で、被災地はもとより、広い範囲で生活に不便が生じている。こんなとき、トイレの使用はどうすればよいのだろうか。
インターネットイニシアティブ（IIJ）は16日、東北地方太平洋沖地震の発生を受け、岩手県/宮城県/福島県の自治体サイト（市町村サイト）のミラーサイトを一覧形式で提供開始したと発表した。
Amazon Web Services（AWS）は15日、Amazon EC2において仮想ネットワーキングを実現する新機能を発表した。
ユニデンは15日、地震・津波警報機「EWR200」（FMラジオ付き）1000台を、救援物資として緊急無償提供することを発表した。
NTTドコモは15日、東北太平洋沖地震の発生を受け、被災者を対象に料金支払期限の延長や、故障修理代金の減額などの支援措置を実施すると発表した。
2011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震に便乗して、サイバー犯罪者による大規模なオンライン詐欺が行われる可能性がありますので、トレンドマイクロはここに注意喚起致します。
一部の鉄道会社は15日の夕方から、16日の運行予定を公開しはじめている。なお、運行予定は変更・更新される可能性がある。
東北電力は15日、明日以降に実施する計画停電の詳細を発表した。実施期間は16日～18日の3日間で、翌週以降の実施については随時発表される予定。
マピオンは、東北地方太平洋沖地震（東日本大地震）を受け、福島第一原発と福島第二原発の避難半径地図を掲載している。原発所在地の市区町村の風向き（予報）も合わせて確認できるFlash版ページもある。
宇宙航空研究開発機構（JAXA）は、陸域観測技術衛星「だいち」（ALOS）搭載の高性能可視近赤外放射計2型（アブニール・ツー）により撮影した被災地域の画像を公開している。
QLifeは15日、「調剤薬局検索＜緊急・暫定版＞」サイト（www.qlife.jp/meds/pharmacy）を公開した。厚生労働省地方厚生（支）局が公開している全国の調剤薬局開業届け出データを元に、約5万4千施設を収集してデータベース化したもの。
アップルは15日、iTunes Storeでの募金活動を開始した。楽曲を購入するのと同じ簡易な操作で、寄付が可能となっている。
アシーマは14日、東北地方太平洋沖地震の外国人被災者を対象に、SkypeとMSNメッセンジャーの音声通話とチャット機能を通した、24時間ホットライン及び通訳サービスの無償提供を開始した。
サイバーズを中心としたボランティア有志は15日、Twitterのツイートと地図上の位置を組み合わせるシステム「Alive from twitter」（alive.cyberz.jp）を公開した。
オウケイウェイヴとケアネットは15日、東北地方太平洋沖地震（東日本大地震）の被災者向けに、サイト上で医療従事者に医療・健康相談ができる緊急医療相談サイトやサービスをスタートした。
ヤフーは15日、Yahoo!検索では計画停電の対象地域について、「地域名 停電」などの検索結果に、計画停電の情報へのリンクを表示するようにしたことを発表した。
米ツイッター（Twitter）は15日、2006年3月21日に開始されたツイッターが、まもなく5周年を迎えることを記念して、同サービスにまつわる記録を紹介している。「
マイクロソフトは14日、15日に予定されていた「Internet Explorer 9」日本語版の製品版提供の延期を発表した。新たな提供日は、復旧状況を見ながら決定次第報告される。また15日には、同社クラウドサービスの利用を軸とした災害支援策を発表した。
フィッシング対策協議会は14日、緊急情報「日本への義援金を騙るフィッシング（2011/3/14）」を公開した。今回の地震に便乗した、フィッシングサイトが発見されたとのこと。
三鷹市は15日、計画停電について、実施対象地区・時刻などの情報配信をTwitter上で開始した。
計画停電実施の2日目、鉄道各社は15日の運行予定をサイトに公開しはじめた。2時～2時半現在の各社の運行予定は以下の通り（ただし、計画停電の実施状況によって変更になる可能性がある。
グーグル ジャパンは14日、被災地近辺の道路の通行実績をGoogleマップ上で見ることができる「自動車・通行実績情報マップ」の提供を開始した。
計画停電を考慮して休業もしくは早い時間に店じまいをした量販店。店舗によっては防災グッズなどの売り切れに関する貼り紙を出すところもでてきている。
NTTレゾナント（goo）では、同社の位置情報ベースのQ＆Aサービス「PinQA（ピンカ）」を利用し、各地の避難場所情報を公開している。ここではそのリンクを紹介する。
