※本サイトはアフィリエイト広告を利用しています
後編では、管理負担の軽減や、BCP（事業継続計画）の観点からも、クラウドサービスを検討する中小企業が増えている点についてみていきたい。
富士通は16日、中堅・中小企業向けに、システムのバックアップを簡単に行うバックアップアプライアンス「ETERNUS BE50」（エターナスBE50）の販売を開始した。
スマホやタブレット、Ultrabookといったハードウェアの進化によって、ビジネスシーンにおいてもモバイル化が進んでいる。
スマートフォン、タブレットなどのモバイル市場は拡大の一途をたどっており、2015年には国内で4700万契約まで広がるものと予想されている。
大塚商会は、10月3日～5日に開催される「関西 設計・製造ソリューション展」にブースを出展し、同社が提供する生産管理システム「生産革新ファミリー」（OSK製）のデモなどを行う予定だ。
日本の製造業では、生産管理システムを導入するような企業は大企業であることが多かった。独自の製造法や生産ラインによって大量生産から少量多品種生産までをカバーする製造業においては、システムを一から開発・構築することが現実的ではないからだ。
前回は、文書管理のライフサイクル上の「発生」と「管理」のフェーズについて紹介した。今回は、セキュアな管理や省スペースが求められる「保存」、環境への配慮も重要な「廃棄」についてみていきたい。
「今、非常に多いのは契約書などの文書が見つからないという声です」。大塚商会 共通基盤プロモーション部 ODSプロモーション課の榎本貴氏は、中小企業の文書管理の現状についてこう話す。
OSKが開発するグループウェア「eValue NS」を全社で導入している大塚商会。導入事例後半では、ドキュメント管理機能の活用などについてみていきたい。
6,500名以上の従業員を抱え、非常に多岐にわたる事業領域でサービスを提供している大塚商会。同社では、「ワークフロー」「ドキュメント管理」「スケジューラ」の部分で、OSKが開発するグループウェア「eValue NS」を導入している。
Evernoteは25日、小・中規模ビジネスに最適化された新サービス「Evernote Business」を発表した。今年の12月から、1ユーザあたり10ドルで提供される予定。
Facebookは22日、中小企業向けにFacebookの活用方法を紹介するページ「Facebookをビジネスに活用」をリニューアルオープンした。6月より全世界で改定が進められていたもので、日本語にも対応した。
前編では、「Office 365」を取り扱う大塚商会の強みについて言及した。後編からは、「たよれーる Office 365」の具体的な内容についても簡単に紹介していこう。
マイクロソフトが2011年6月に発売し、好評を博しているクラウドサービスが「Office 365」である。「Office 365」は、社内設置型でのみしか利用できなかったサーバ製品群をクラウドサービスとして安価にに提供することで、幅広いユーザー層に受け入れられている。
日本電気（NEC）は2日、NAS（Network Attached Storage）製品「iStorage NSシリーズ」において、2Uラック型モデル「iStorage NS500Rc」の販売を開始した。
富士通マーケティング（FJM）は18日、中堅市場向けのITインフラソリューションサービス「AZSERVICE（アズサービス）」のラインナップを拡充、クラウド基盤サービス「AZCLOUD IaaS（アズクラウド イアース）」を発表した。
規模の大きな設備に対応できるソリューションについても紹介しよう。
3.11に起きた東日本大震災から、オフィス環境を取り巻くエネルギー事情が大きく変わり、省エネへの関心が高まりを見せている。東京ビッグサイトで開催されたエコオフィス／エコ工場EXPOでは、節電対策ソリューションのみならず、幅広いエコ関連の製品が花盛りだった。
KDDIは5日、中小企業のオンラインビジネスを支援するWebサイト「bizYou」（ビズユー）を開設した。利用料金は無料。
節電意識は高まっているが、それが消費電力のダウンや電気料金の目立った削減につながらず、悩んでいる経営者も多い。大塚商会でBEMSを担当する北堀氏は、中小企業に最初の取り組みとして「電力の見える化 スターターパック」を勧めた。
昨年の大震災以降、企業において節電やエネルギーマネジメントの意識は高まっている。いや、この段階はすでに通り越して、節電は身に着いているといっていいかもしれない。
まず、スケジューラの機能から見ていきたい。もちろん昔は、スケジューラなどという便利なツールは存在しなかった。当時は、社長室の前に赤や青のランプが設置してあり、それを見て秘書が「在席」か「不在」かを判断し、電話を取り次いだりしていたのだ。
第1回目はグループウェアにまつわる最新状況や、グループウェアに求められる要件などについて紹介した。今回からは、こうした要件にベストマッチするグループウェアの一例として、大塚商会の「eValue NS」について解説していきたい。
大塚商会は19日、中小企業の節電対策に向けた商品として『電力の見える化スターターパック』を発売した。同商品は、無線機能を備えたスマートコンセントとUSB型のコントローラーがパックとなったもので、価格は12万円。
