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秩父鉄道のPRキャラクター、鉄道むすめ“桜沢みなの”が24日に誕生7周年を迎える。これを記念してカード型記念乗車券「『桜沢みなの』7th バースデー記念乗車券」が数量限定で販売される。
バスや学校を舞台に、ある1組の中学生男女の甘酸っぱい恋愛模様を描いたどこか懐かしさを感じる西日本鉄道の新CMが公開された。
東京急行電鉄株式会社（通称 東急電鉄）は、2018年3月に中期3か年経営計画を発表
京浜急行電鉄（京急）は、災害時の緊急避難場所の案内図の4か国語（日・英・中・韓）表記への変更を、4日から11日にかけて京急線全72駅（泉岳寺駅を除く）において実施することを発表した。
西日本旅客鉄道（JR西日本）は15日、紀勢本線の津波対策として、KDDIの協力のもとVR（仮想現実）を活用した教材を導入し、運転士の判断力向上をめざすことを発表した。
今夜23時15分から放送される『アメトーーク!』(テレビ朝日)は、 初開催の「鉄道芸人」が大集合、中川家・礼二らが登場する。
名古屋テレビ放送は、開局55周年記念番組としてドラマ「名古屋行き最終列車2017」を、2月6日から2月9日まで4夜連続で放送する。この放送にあわせ、1月21日から2月9日までの期間、名鉄名古屋駅の中央改札口付近で、同ドラマに主演する松井玲奈の構内アナウンスが流れる。
東京メトロは、メガホン型多言語音声翻訳サービス「メガホンヤク」を12月31日から浅草駅と明治神宮前（原宿）駅で導入することを発表した。
近年、高齢化や後継者不足によるハンター減少などもあり、野生動物による様々な被害の増加が問題となっている。
東武鉄道は12月15日、東武線の主な駅に利用者案内用のタブレット端末を導入すると発表した。急増する訪日外国人観光客への案内の強化などを図る。
阪急電鉄は2日、大阪市淀川区の十三駅（じゅうそうえき）に可動式ホーム柵を設置することを発表した。
イッツ・コミュニケーションズ（イッツコム）は、テレビ自動お知らせサービス「イッツコム テレビ・プッシュ」に配信する東急線情報の一つとして、東急線駅構内カメラ画像配信サービス「駅視-vision」を5日より正式導入すると発表した。
日本ユニシスは1日、2012年から「踏切監視サービス」として提供してきた映像監視サービスをリニューアルし、新たに「スマートユニサイト」として同日より提供を開始すると発表した。
京浜急行電鉄（京急電鉄）は24日、緊急時にタブレットを用いた多言語でのアナウンスや、スマートフォン等への文字情報の送信を行う「おもてなしガイドアナウンス放送アプリ」の実証実験を28日より開始すると発表した。
日立製作所は、東京国際フォーラムで開催した「Hitachi Social Innovation Forum 2016 TOKYO」にて、「交通事業者向け人流分析システム」の展示を行った。
先週1週間でお伝えしてきた防犯＆防災、セキュリティに関するニュースから多くの読者の関心を集め、特に注目したい記事をランキング形式で紹介する「週刊防犯ニュースTOP5」。今週は、どんな記事がランクインしたのか、さっそく見ていこう。
都市部では、複数の鉄道事業者が相互乗り入れを行っているため、うっかり電車内に忘れ物をした場合には、荷物が発見された時の鉄道事業者が管理するため、利用者は、複数の鉄道事業者の遺失物管理センターなどに確認する必要が出てきて、正直、かなり大変だ。
かねてから電車内の防犯対策は、課題となっていたが、2015年6月に東海道新幹線の車内で男性が焼身自殺をはかった事件を契機に、列車の車両内に監視カメラを設置するといった動きが一気に加速した。
京浜急行電鉄（京急）は14日、今秋からの開始を発表していたマルチドア対応ホームドア「どこでもドア」の実証実験を10月24日から京急久里浜線三浦海岸駅において開始することを発表した。実施期間は約1年間となる。
日本信号は12日、多言語表示を可能にした薄型情報表示システムを東京地下鉄（東京メトロ）から受注したことを発表した。同システムは、東京メトロ半蔵門線、丸ノ内線、銀座線に順次設置が行われる。
JR東日本・東京地下鉄（東京メトロ）・東京急行電鉄（東急）の3社は10月6日、各社が提供しているスマートフォン向けアプリの連携を10月7日から開始すると発表した。
東日本旅客鉄道（JR東日本）は6日、新たな形式のホームドアを横浜線町田駅に設置し、検証を進めて行くことを発表した。設置時期は2016年度末を予定している。
ヤマハと東海旅客鉄道（JR東海）は3日、東海道新幹線の駅構内において、ヤマハが開発したアプリケーション「おもてなしガイド」を活用した多言語対応サービスの実証試験を実施すると発表した。期間は8月26日から2018年3月まで。
22日のリリースから人気を集めるスマートフォンアプリ「ポケモンGO」（Pokemon GO）で遊ぶプレーヤー「ポケモン・トレーナー」たちの不測の事態を恐れ、鉄道事業者が連名で26日、ゲーム開発者らに申し入れをした。
