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日本マイクロソフトは15日、一般・個人向けの次期Office パッケージ製品を2月7日に販売開始すると発表した。また、次期Officeが搭載されたプレインストールPCについても2月7日以降に各メーカーから順次発売されるという。
日本マイクロソフトは9日、Word、Excel、PowerPointなどのマイクロソフト製品上で「Unicode IVD（UTS＃37）」に対応した異体字の取り扱いを可能にするアドイン「Unicode IVS Add-in for Microsoft Office」（IVS Add-in）を提供することを発表した。
日本電気（NEC）は29日、山梨大学の情報システム基盤を、クラウド環境へ移行したことを発表した。あわせて、PC教室やフリースペースの端末をシンクライアントシステムにより刷新。両システムは9月から稼働しているとのこと。
日本マイクロソフトは19日、対象のOffice 2010搭載PCまたはパッケージ版を新規に購入したユーザーに対して、次期Officeを一般提供開始の際に無償で提供する「次期Office無償アップグレードプログラム」を開始した。
前編では、「Office 365」を取り扱う大塚商会の強みについて言及した。後編からは、「たよれーる Office 365」の具体的な内容についても簡単に紹介していこう。
マイクロソフトが2011年6月に発売し、好評を博しているクラウドサービスが「Office 365」である。「Office 365」は、社内設置型でのみしか利用できなかったサーバ製品群をクラウドサービスとして安価にに提供することで、幅広いユーザー層に受け入れられている。
トレンドマイクロは、ヨーロッパを中心に感染が拡大しているファイル感染型ウイルス「QUERVAR」についてブログで紹介している。
RBB TODAY編集部の母体「株式会社イード」は、大塚商会が「Microsoft Office 365」に独自のサポートやサービスを組み合わせて提供する「たよれーる Office 365」を導入した。
RBB TODAY編集部の母体「株式会社イード」社内では、以前からメールサーバーに関する不満の声が上がっていた。中でも、一番大きかったのがメールサーバーの容量。
米マイクロソフトは19日（現地時間）、2012年第2四半期（4～6月）の決算を発表した。2007年に買収したアクアンティブののれん代を減損処理したことから、上場後初の赤字となった。
17日、日本マイクロソフトは、次期『Microsoft Office』カスタマープレビューの公開にあわせて、記者発表会を開催。
米マイクロソフトは16日（現地時間）、Office 15として開発されてきた次期バージョンのOfficeを正式名「Office 2013」とし、そのカスタマープレビュー版を公開した。日本語版もすでにダウンロードでき、対応OSはWindows 7以降とWindows Server 2008 R2以降。
日本マイクロソフトは6月27日、Microsoft Officeの機能をクラウドサービスで提供する「Office 365」において、学生や教育関係者を対象とした「Office 365 for Education」の提供を開始した。
米マイクロソフトは7日（現地時間）、米連邦航空局（FAA）がOffice 365を導入したと発表した。インスタントメッセージングやWeb会議、予定表、電子メールなどをoffice 365によるクラウドサービスに移行する。
米Googleは6日（現地時間）、モバイル向けのオフィススイートを提供するクラウドベース企業のQuickofficeを買収したと発表した。
立教大学と日本マイクロソフトは28日、世界で活躍できる人材の育成に貢献するために、「立教型ビジネス基礎講座」を、両者が連携して開発することを発表した。
サンワサプライは、同社直販サイト限定で、スキャンしたデータをWordやExcelへダイレクトに貼り付ける事ができるコードレスハンディスキャナ「ハンディスキャナ（A4・iPad・自炊対応・OCR機能）」（型番：400-SCN012）の販売を開始した。価格は7980円。
NECパーソナルコンピュータは8日、ノートPC「LaVie」の2012年夏モデルとして、13.3型ノートPC「LaVia M」シリーズ2モデルと、14型ノートPC「LaVia E」シリーズ2モデルの2シリーズ計4モデルを発表した。販売開始は10日。
ゼッタリンクスは4月23日、小学校向け学習支援ソフト「Dr.シンプラー 2010クラスマネージャー」を、表計算ソフトExcel（エクセル）に対応させた新製品を発表した。4月25日より販売を開始する。
ASUSTeKは、4月の工場出荷分からノートPCにプリインストールしているソフトのアップグレードを実施すると発表した。また、ソフトの追加も行なう。
米マイクロソフトは8日（現地時間）、iOS及びAndroid用の仮想Windowsデスクトップアプリを開発している米OnLiveと交渉していることを明らかにした。
日本OSS推進フォーラムは2日、東日本大震災の被災者、被災地域の復興復活に尽力する全関係諸団体・地元企業等を対象に、オープンソースの最新オフィス・ソフト「LibreOffice」の無償配布ならびにサポートを開始した。
ソネットエンタテインメント（So-net）と日本マイクロソフトは1日、「Microsoft Office 365」の販売で連携し、So-net法人接続会員への提供を開始した。
米マイクロソフトは30日（現地時間）、同社のオフィススイートの次期バージョン「Office 15」のプライベートプレビュープログラムを開始した。
