※本サイトはアフィリエイト広告を利用しています
カレアコーポレーションは、東京ビッグサイトで開催された介護用品・介護施設産業展「CareTEX（ケアテックス）2015」にて、ドップラセンサーとイメージセンサーを一体化した見守り用バイタルセンサーシステム「YORI・SOI」のデモ展示を行った。
ハマダ工商は18日～20日に東京ビッグサイトで開催された介護用品・介護施設産業展「CareTEX（ケアテックス）2015」にて、後付け可能な窓の自動開閉装置「オートクローザー」を展示した。
松尾商店はクラウド型アクセス＆セキュリティ管理サービス「opelog TRACE(オペログ トレース)」を25日から提供開始する。
フォトシンスは23日、先だって不動産内覧用として試験運用していた後付型スマートロックロボット「Akerun（アケルン）」の予約受付を開始した。発売は4月23日となる。
独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）と技術研究組合光電子融合基盤技術研究所（PETRA）は、シリコンフォトニクス技術を用いた、世界最小5mm角の超小型光トランシーバ（光I/Oコア）を開発したことを23日に発表した。
プラネックスコミュニケーションズは20日、暗視（ナイトビジョン）機能を搭載したiPhone/Android対応ネットワークカメラ「スマカメ CS-QR20」の販売を開始した。
エースチャイルドは、ソースネクストがイオンリテール向けに提供する新サービス「お子様向け超厳選アプリ10」に、「Filii（フィリー）」アプリを20日より提供を開始した。
サンワサプライは20日、PCやタブレットなどに取り付け、アラーム音を鳴らして注意を喚起するアラームセキュリティ「SLE-ALMシリーズ」を発売した。
三協立山と三協アルミは、高級形材門扉「リフレア」を4月1日より発売する。
トヨタホームはオリジナル電機錠「ラ・ロックII」を4月25日から発売開始する。HEMS（ホームエネルギーマネージメントシステム）およびトヨタスマートセンターと連携し、スマートフォンによる外出先からの施錠確認、施錠操作ができる電気錠となっている。
警視庁刑事部は2015年2月7日に発生した詐欺（手交）事件の被疑者映像を公式twitterアカウント（@MPD_keiji）で公開した。
トレンドマイクロは20日、「Apple Watch」の発売に便乗した詐欺サイトを初確認したことを発表した。「Apple Watch 無料プレゼント」を騙る不審なサイトを複数確認したという。
NTTドコモは20日、詐欺電話・迷惑電話防止サービス「あんしんナンバーチェック」を発表した。23日よりサービス提供を開始する。
ユニアデックスは、従来販売しているパロアルトネットワークスの次世代ファイアーウォール製品に関する「セキュリティー運用監視サービス」の提供を19日から開始した。
神奈川県横浜市の保土ケ谷区役所は、自治会町内会や地区連合町内会に向けた今年度の申請の手引きをPDF形式で公開している。
帝国データバンクは19日、防犯・監視カメラ関連業者158社の経営実態調査として、防犯・監視カメラ関連業者の市場拡大が加速しており、売上高規模800億円を突破しているというレポートを発表した。
三菱電機ビジネスシステムはマイナンバー制度の施行開始に合わせて、マイナンバーを集中管理するシステム「パッケージプラス マイナンバーロッカーシステム」を9月から発売することを発表した。
R.O.D（アール・オー・ディー）は、20日まで東京ビッグサイトで開催されている介護用品・介護施設産業展CareTEX2015（ケアテックス）にて、介護施設で入居者の入退室を把握することを想定している「あんしんみまもりシステム」を展示し
日本光電は、ひとり暮らし高齢者を対象とした見守りサービス「SUKOYAKA」を今年秋から開始する。これに先立ち、3月下旬から6月下旬までの3か月間、群馬県富岡市の協力のもと、ひとり暮らし高齢者の見守り実証事業を富岡市および周辺地域にて実施する。
インターネットイニシアティブ（IIJ）は、企業メールシステム向けにクラウド型で提供する「IIJセキュアMXサービス」を拡充し、緊急時の代替利用が可能なWebメールサービス「スペアメールオプション」を23日より提供開始する。
トッパン・フォームズは、今年秋からのマイナンバー制度施行に伴い、自治体の窓口業務を大幅に簡易化する新型裏書システム「PASiD／パシッド」の販売を4月1日より開始する。
東急セキュリティは、同社の子ども見守りサービス「エキッズ」が、23日から東急世田谷線でも利用可能になることを発表した。これにより東急線全線で同サービスが利用可能になる。
日立公共システムは、茨城県の庁内行政情報システムのIT基盤として「クラウド型仮想基盤」を構築し、3月から本格稼働を開始したことを発表した。これにより茨城県は、BCP(Business Continuity Plan：業務継続計画)とセキュリティの強化を実現する。
シーティーソリューションは「ラックマウント型大容量ストレージ」の販売を16日から開始した。ホストサーバ用のRAIDカードとSASケーブルがセットになっており、ハードディスクを最大で12または24台搭載できる。
