昨年の7月に東海地区のケーブルテレビ局で活躍する女子アナで結成された「けーぶるGIRLS」。総勢24名の女子アナで構成された「けーぶるGIRLS」だが、この度世代交代ということで、2010年度の「けーぶるGIRLS」が新たに発表された。
米Chitika Research(チチカ・リサーチ)は12日(現地時間)、検索エンジンの利用率に関する調査結果を発表した。
マイクロソフトは12日、同社のWebメールサービス「Hotmail」に新機能を搭載することを発表した。同社HotmailチームのDick Craddock氏からのメールとして、Hotmailユーザに告知された。
国民生活センターは9日、「ネット回線とテレビをつないで視聴する映像配信サービスに係る消費者トラブル」について報告書を公開するとともに、消費者に注意喚起を行った。
ニワンゴは11日、「光の道」構想についての対談の第2弾を行うことを発表した。今回の対談は経済学者の池田信夫氏と、孫社長の間で行われ、司会はドワンゴ取締役の夏野剛氏が務める。対談は17日20時よりニコニコ生放送とユーストリームにて生中継される。
ピクセラは11日、地上・BSデジタルの2波に対応したデジタルテレビチューナー「PRD-BT205」を発表。6月25日から発売する。価格はオープンで、予想実売価格は9980円前後。
今年の夏のボーナス支給は昨夏よりも改善し、ボーナス商戦に明るい兆し――MM総研のアンケート調査結果からこのような状況が見えていた。
ミクシィは10日、SNS「mixi」のつぶやき機能「mixiボイス」に「Twitter」のツイートの取り込みが可能になったと発表した。
イードは10日、「発展途上国携帯電話使用実態調査」の調査結果を発表した。同調査はインド、インドネシア、タイ、中国、日本、マレーシアの6ヵ国の携帯ユーザー対して、携帯のデザインの好みや、各機能の利用実態などを調査し、各国ごとに比較したもの。
Interop Tokyo 2010は10日、出展された製品やソリューション、サービスのなかから優れたものを選ぶ“Best of Show Award”を発表した。
米グーグル(Google)は8日(現地時間)、FIFAワールドカップ南アフリカ大会のスタジアムや街の3Dビューを公開したと発表した。
メーカー各社が次々と参入する3Dテレビ市場。2010年は3Dテレビ元年とも呼べる。この度のアンケート調査の結果では、年初の時点でユーザーからの関心も高かったことがわかった。
インターネットマルチフィード(MF)とTokyo6to4プロジェクトは9日、インターネット相互接続(IX)サービス「JPNAP東京Iサービス」とIPv4/IPv6変換ルータを接続することを発表した。
マイクロソフトは9日、台湾に「マイクロソフト・ソフトウェア・アンド・サービス・エクセレンス・センター」(SSEC)を正式オープンした。同社副社長(OEM部門担当)のスティーブ・グッゲンハイマー氏が発表した。
米マイクロソフト(Microsoft)とノベル(Novell)は8日、ハイブリッドなHPC(ハイパフォーマンス・コンピューティング)分野で協業することをあらためて発表した。
「Interop Tokyo 2010」の展示会が、本日から11日まで幕張メッセで開幕した。
米マイクロソフトが主催するテクニカルカンファレンス「Tech-Ed North America 2010」の初日が7日(現地時間)、ルイジアナ州ニューオーリンズで開催された。
インテルが「COMPUTEX TAIPEI 2010」会期中に開催した“Intel Atom Software Summit”では、「Moblin」と「Maemo」が統合された「MeeGo」搭載のデバイスが多数展示されていた。
「Worldwide Developers Conference 2010」(WWDC 2010)が、CEOスティーブ・ジョブズ氏の基調講演でスタートする。
日本インターネットドメイン名協議会(JIDNC)は4日、新しいドメイン「.日本」の管理運営事業者について、その選定基準および公募要領を公表した。
日経HRは4日、「息子、娘に入社してほしい企業ランキング」の調査結果を発表。世相を反映して地方公務員を望む声が多い一方で、グーグルが上位に入るなど健闘している。
マイクロソフトは現地時間1日、台湾・台北で開催されたCOMPUTEX TAIPEIの基調講演で、「Windows Embedded CE」の次世代プラットフォームである「Windows Embedded Compact 7」のコミュニティ テクノロジ プレビュ(CTP)版の公開を発表した。
三洋電機は、ナビ起動時に素早く自車位置を測位するクイックGPS搭載のポータブルSSDナビ「NV-LB60DT」を発表。9月1日から発売する。
アイシェアは4日、「国民ID制度」に関する意識調査の結果を発表した。5月11日には導入の方針が決定しているが、性別・年代を問わず7割から7割半が「知らなかった」としており、認知度はいまひとつだった。