ヤフーは24日、Yahoo!オークションの「官公庁オークション」において、2008年度の落札総額が34億3,496万2,720円だったことを発表した。
産総研は27日、歌声合成ソフトウェアの合成パラメーターを、歌唱の事例とその歌詞を与えるだけで調整できるソフトウェア技術「VocaListener」を実現したと発表した。
DIGITAL COWBOYは、HDDメディアプレーヤー「MOVIE COWBOY」シリーズの新製品として、ブラウザアクセス機能やiPod接続機能などを備えた3.5型HDD対応モデル「DC-MC35ULI」を発表。5月上旬より販売する。価格はオープンで、予想実売価格は24,800円。
インターネットイニシアティブは27日、法人向けダイアルアップ接続サービスと個人向けの接続サービスのユーザを対象に、無償でIPv6によるインターネットアクセスを実現する「IPv6仮想アクセス」の提供を開始した。
ソニーは、ポータブルアクティブスピーカー「SRS-TD60」を発表。近日発売の予定。カラーはブラックとホワイトの2色を用意。価格は7,455円。
NECは「Oracle OpenWorld Tokyo 2009」にて、同社の「クラウド指向サービスプラットフォームソリューション」についてセミナーセッションで説明を行った。
ネットアップのストレージ管理ソフトウェア製品「SnapManager」は、Microsoft Exchange、SQL Server、SharePoint、Oracle、SAPといった5つのエンタープライズアプリケーションをサポートしている。
米マイクロソフトは23日(現地時間)、第3四半期(1〜3月)の決算発表を行った。売上高は136億5000万ドルで前年同期比で6%の減収。
「Oracle OpenWorld Tokyo 2009」の最終日となった24日、米オラクルのチャールズ・フィリップス社長が基調講演を行った。
アイリバー・ジャパンは24日、ミッキーマウス型のデジタルオーディオプレーヤー「Mplayer」で容量が2倍となった新モデル「Mplayer+」を発売した。価格はオープンで、同社直販サイト価格は5,980円。
マイクロソフトは24日、「Internet Explorer 8の自動更新機能に配布について」と題する文章を公表、日本語版の自動更新の日程について「未定」であるとした。
NTT東日本は24日、同社が運営している文化施設「NTTインターコミュニケーション・センター」(ICC)の常設展示内容を大幅に入れ替え、5月16日にリニューアルオープンすることを発表した。
総務省は22日付けで、特定電子メールの送信の適正化などに関する法律(特定電子メール法)の違反者に対して、措置命令を行った。
クリエイティブメディアは24日、第4世代iPod nano用トラベルスピーカー「Creative TravelSound for iPod nano(モデルi85)」(型番:TS-I85)を発表。4月下旬より同社直販サイト限定で販売する。価格は9,800円。
YouTubeは23日、ホームページのデザインを変更した。
ハンファ・ジャパンは24日、4.3型液晶タッチディスプレイ搭載のポータブルナビ「PND-A4320」を発表。5月下旬より同社直販サイト限定で販売する。価格は19,800円。
日本電気は24日、KDDIおよびKDDI研究所が進めるIMS/MMDによるQoS制御の検証実験の実行支援を行い、2008年度の検証実験の完遂に協力したことを発表した。
日本ヒューレット・パッカードとシトリックス・システムズ・ジャパンは24日、クライアント仮想化ソリューションの提供・販売において協業することを発表した。
ブライトンネットは、iPod用カーオーディオケーブル「Car Audio Direct Cable for iPod」を発表。4月28日に発売する。価格はオープンで、同社直販サイトでは5,480円。
日本放送協会(NHK)は22日、2008年12月1日にサービスを開始した「NHKオンデマンド」の配信状況速報値を発表した。
IPA(情報処理推進機構)は23日、標準的な通信開始手順である「SIP」に関して、「SIPに係る既知の脆弱性検証ツール」を開発したことを発表した。
F5ネットワークスジャパンは23日、アプリケーション配信製品シリーズBIG-IPの最新バージョン「BIG-IP v10」の提供を開始した。4年半ぶりのメジャーバージョンアップとなる。
ロジテックは23日、ポータブルオーディオプレーヤーや携帯電話用の車載用FMトランスミッタ「LAT-FM040」シリーズを発表。4月下旬に発売する。カラーはブラック、シルバー、カーボン、ピンク、スカル、ラリーストライプの6色を用意。同社直販サイトでの価格は2,280円。
NECは23日、クラウド指向のサービスを本年7月から販売開始するとともに、この新サービス提供のため、仮想化関連ミドルウェアなどの自社独自技術によるサービス提供基盤の強化を行うことを発表した。