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日本サムスンは8日、ステレオスピーカー搭載の法人向け17型液晶ディスプレイ「SyncMaster 713BM Plus（IV）」を発表した。3月中旬より発売。
アップルは8日、同社直販サイト「アップルストア」上で、Windows Vistaの導入を検討しているユーザーに向けて、Macマシンへの乗り換えの提案する特設ページを設置した。
ノバックは8日、デュアルインターフェース接続を採用した3.5インチHDD専用ケース「3.5”HDDはい〜るKIT Dual ライトII」を発表した。3月16日発売。価格は6,480円。
PCショップ「ドスパラ」を運営するサードウェーブは8日、デジタル一眼レフRAWデータ現像などに特化したPCを発表した。発売は3月15日。価格は、Windows XP Home Edition搭載モデルが239,980円から。
タムロンは7日、35mm判フルサイズ一眼レフカメラ用交換レンズ「AF28-300mm F/3.5-6.3 XR Di VC LD Aspherical [IF] MACRO（Model A20）」の開発を発表した。対応マウントはキヤノン用とニコン用を予定。
バイ・デザインは7日、地上アナログ/BSアナログチューナー内蔵の42V型プラズマテレビ「PE-4200AR」を発表した。同社直販サイトにて即日発売。価格は139,800円。
リコーは7日、2層記録型DVD「DVD+R DL」の16倍速記録規格対応ディスクを発表し、メーカー向けのサンプル出荷を開始した。
バッファローは7日、ジャイロセンサーを搭載し、空中での操作できるマウス「BOMU-W24A02/BL」を発表した。発売は3月下旬で、価格は20,769円。
バッファローは7日、USBフラッシュメモリ「RUF2-J シリーズ」に新たに4GBモデルを発表した。価格はオープンで、予想実売価格は12,800円前後。3月上旬発売。
日本ヒューレット・パッカード（日本HP）は6日、コンシューマ市場向けPC製品3機種5モデルの発売を発表するともに、コンシューマPC市場に再参入することを発表した。同社はコンパックとの合併を機に、4年前からコンシューマPC市場から撤退していた。
日本ビクターは6日、26V型液晶テレビ「LT-26LC80」の一部に、異臭および煙の発生する可能性があることを明らかにした。無料での点検・修理を実施する。
松下電器産業は6日、フォーサーズ用の交換レンズ「L-X025」を発表。発売は3月24日で、価格は126,000円。
ニコンは6日、手ブレ補正機能を搭載したデジタル一眼レフカメラ専用望遠ズームレンズ「AF-S DX VR ズームニッコール ED 55-200mm F4-5.6G (IF)」を発表。発売は3月29日で、価格は47,250円。
マウスコンピューターは6日、同社の顧客情報が流出した可能性があることを発表した。閲覧可能になっていた顧客情報は、03年6月20日から07年3月5日までに同社サイト上から製品購入をしたユーザーの見積もり情報、計106,775件。
ソリッドアライアンスは6日、食品サンプルマウスカバー「オムライス」を発売。3月6日発売。同社直販サイトでの販売で、価格は7,980円。
ニコンカメラ販売は6日、06年2月21日に発表した高速画像閲覧ソフト「Nikon View Pro」の発売中止を決定。
ニコンカメラ販売は6日、デジタル一眼レフカメラ「D40x」を発表した。発売は3月29日、価格はオープン。予想実売価格は80,000円前後。
エレコムは6日、オリジナル名刺が家庭のプリンタで作れる名刺用紙「なっとく。名刺」シリーズの追加ラインアップと、マウスパッド「すごいマウスパッド」2タイプを発表。発売は両製品ともに3月上旬。
日本ヒューレット・パッカード（日本HP）は6日、個人ユーザー向けデスクトップPCとノートPCの新ラインアップを発表した。ともに同社直販サイトなどで即日発売開始。
バイ・デザインは6日、地上デジタルチューナー内蔵42V型ハイビジョンプラズマテレビ「PH-4201DFK」を発表した。価格はオープンで、同社直販サイトでは179,800円。
ヤマハは5日、テレビラックを一体化したフロントサラウンドラックシステム「AVX-LC30」を発表した。3月15日発売で、価格はオープン。予想実売価格は90,000円前後。
オリンパスは5日、2007年から順次発売するプロ向けデジタル一眼レフカメラの「E-1」後継機と、「フォーサーズシステム規格」に準拠したZUIKO DIGITALレンズを4本発表した。
米ドルビーラボラトリーズは27日（現地時間）、高ダイナミックレンジ（HDR）画像技術を提供するBrightSide Technologiesの買収契約に合意した。買収金額は約2,800万ドル。
デルは5日、08年度の事業戦略について発表した。同社が推進する「Dell 2.0」戦略に基づき、ユーザーへの提案力強化と顧客満足度の向上を狙うという。
