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ジーコムは10日、映像と音声による介護施設・高齢者住宅向けの無線式ケアコールシステム「ココヘルパVcam」の販売を開始した。
「『ふだん知っている景色でも空から見たら驚くのではないか』と思ったのが、ドローンによる空撮の始まりだった」と、四万十ケーブルテレビの森下克彦メディア技術経営企画・通信伝送路チーフは企画の始まりを説明する。
ヴイエムウェアは10日、幕張メッセで開催中のInterop Tokyo 2015で「vCloud Air Advanced Networking Services」に関する展示を行った。
大塚商会は10日、幕張メッセで開催中のInterop Tokyo 2015で、業務支援サービス「たよれーる」の新作に関する展示を行った。
日本デジタル配信は「ケーブルコンベンション2015」に併催された「ケーブル技術ショー」にて、「milplus」対応のセットトップボックスを展示するとともに、VODサービスについてのサービスの説明とデモを行っていた。
NECは10日、幕張メッセで開催中のInterop Tokyo 2015に大規模センター向けのSDN対応スイッチ「PF5340-32QP」、および「PF5340-48XP-6Q」を出展した。
富士通は10日、幕張メッセで開催中の「Interop Tokyo 2015」で、IoTを活用した歩行アシストカート「ロボットアシストウォーカー RT.1」を参考出展した。
サイトセンシングは10日、幕張メッセで開催中の「Interop Tokyo 2015」で歩行者自立航法（PDR）ライブラリに関する展示を行った。
シスコシステムズは幕張メッセで開催中の展示会「Interop Tokyo 2015」にて、無線LANソリューションでも新製品を展示していた。
「ケーブルテレビはみんなが主役。頑張ってる人は自分で自分が頑張ってるとは言わないから……」と、入間ケーブルテレビの番組「給食だいすき」の制作に参画する、管理部渉外企画課の篠田敬子課長は語る。
ソフトバンクグループのSBイノベンチャーは10日、ネットで購入した商品を、早朝・夜間などでも受け取れる配送サービス「Scatch!（スキャッチ！）」を開始した。東京都港区・品川区・目黒区・渋谷区の商品を対象に先行提供を開始し、今後順次拡大する予定。
フリーアナウンサーの久保純子氏は、子どもの頃から“おしゃべりばあさん”と呼ばれるほど話し好きだった。イギリスへの転居を通して「言葉の楽しさ」に目覚めていった。
シスコシステムズは幕張メッセで開催中の展示会「Interop Tokyo 2015」にて、ASAシリーズの最上位に位置づけられる製品として、日米同時発表の「Firepower9300」が展示され、大きな注目を浴びていた。
東京電力とUSENは10日、電力事業での包括提携に向け、協議を行うことで合意した。電力の全面自由化に向け、両社が展開する商品・サービスと電力を組み合わせた新サービスを開発する。
東京商工会議所は10日、国際部で管理していた個人情報が漏えいした可能性があることを発表した。
フュージョン・コミュニケーションズは10日、同社のMVNOサービス「楽天モバイル」からAndroidスマートフォン「honor 6 Plus」の販売を開始した。端末の一括購入価格は45,800円（税別）。
日本ケーブルテレビ連盟とイードは10日、今年で第8回となる「ケーブル・アワード2015ベストプロモーション大賞」を発表した。東京国際フォーラムで開催される「ケーブルコンベンション2015」で、各賞の発表と贈賞式が行われた。
日本ソフト開発株式は、ケーブルテレビ局が持つインフラとの連携を想定したフィールドセンサーネットワークを提案していた。
エレコムは9日、IPX7準拠の防水仕様を備えた高耐久SDHC/SDXC、microSDHC/microSDXCメモリカードを発表した。発売は6月中旬の予定。価格はいずれもオープン。
ICT総研は10日、「2015年度 ブロードバンドサービスの市場動向」に関する調査結果を発表した。総務省データや各種公開データ、ICT総研によるインタビューやアンケートをもとにしたもの。
NTTドコモは10日、同日発売のAndroidスマートフォン「Xperia Z4 SO-03G」に不具合があったとして最新アップデートの提供を開始した。
オールアバウトは10日、公益・一般社団法人などの“協会ビジネス”に特化した無料CMS「Mania-Biz」の提供を開始した。テンプレートが複数用意されており、画像やテキストをアップロードすれば、簡単に協会公式サイトを制作できる。
アラクサラ ネットワークスは10日、幕張メッセで開催中の展示会「Interop Tokyo 2015」に、ホワイトリスト機能搭載のレイヤ2スイッチ「AX2500Sシリーズ」を参考出展した。
MMD研究所は10日、「ビジネスパーソンのニュースアプリに関する利用実態調査」の結果を発表した。調査期間は5月22日～24日で、スマートフォンを所有する20代～50のビジネスパーソン557人から回答を得ている。
