電通国際情報サービスは、大阪電気通信大学、京都産業大学、京都大学、社会システム総合研究所、みなと観光バスと共同で、IoTによるバス安全運転支援システムを開発したことを発表した。 車両と運転手の状態把握に加えて道路情報を分析することで、危険を未然に察知することを可能としている。 2016年12月から2017年1月にかけて、みなと観光バスが営業稼働する30台の路線バスにシステムを導入して、神戸市周辺で実証実験を行う。バス車両には多数のセンサが設置され、運転席背面の非接触生体センサーによる運転士の心拍数や呼吸状態の計測データと合わせて、車両の危険状態を検知し運転手に警告などを行うシステムとなっている。取得されたデータはLTE回線を通じてサーバーで処理され、「運転事例データベース」としてクラウド上に蓄積される。 車両に搭載されるセンサーは、位置情報、加速度、車速、エンジン回転数、累計走行距離、ブレーキの操作状況、冷却水温度等を収集し、道路20mごとの車線数や歩道整備状況、勾配や道路縦断線形などの道路情報と組み合わせてリアルタイムのデータとマッチング解析される。すべての処理がクラウドで行われるわけではなく、要求される反応速度やデータ保持要件に合わせて階層化されており、緊急時の警告などは車載IoTデバイス単独で行える仕様となっている。 実証実験は将来的に自動運転技術への適用を見据えたもので、同社は今後システムの改善を行っていくとしている。